携帯電話一覧

携帯25年超使用で神経膠腫リスク3倍

 会報92号に掲載した「高周波電磁波の安全性に関する動向2014年のレビュー」に「今年発表された二つの大きな研究が、無線電話使用で脳腫瘍リスクが増加することを見いだしました」と書かれており、そのうちの一つである、スウェーデンのハーデル(Lennart Hardell)氏らによる研究のアブストラクトと結果の一部を掲載します。悪性の脳腫瘍である神経膠腫と携帯電話...

NO IMAGE

「生体電磁環境に関する検討会 第一次報告書(案)」への意見(2015.6総務省に)

総務省は「生体電磁環境に関する検討会 第一次報告書(案)」に対して意見募集を行い、当会は2015年6月3日に意見を提出しました。(1)意見募集(総務省のウェブサイト)(2)当会が提出した意見(下記の通り)(3)意見募集結果(当会が提出した意見、それへの回答も含む)、及び意見を反映後の同案(総務省のウェブサイト)第一 意見の要旨「生体電磁環境に関する検討会」(...

携帯電話、コードレスフォンと聴神経鞘腫 20年以上の使用でリスク4.4倍

 私たちは以前、聴神経鞘腫(脳腫瘍の一種)の症例対照研究を実施した。1997~2003年にスウェーデンの地域で診断された20~80歳の男女の患者が含まれ、研究結果は発表された。その後、私たちは2007~2009年の期間に全国から選んだ18~75歳の男女を含むさらなる研究を行った。聴神経鞘腫についてのこれらの新しい結果は、現在まで発表していない。双方の研究を通...

NO IMAGE

高周波電磁波の安全性に関する動向 2014年のレビュー

 1年前の会報86号に「携帯電話電磁波の安全性に関する動向:2013年のレビュー」を掲載しました。今回は「2014年のレビュー」を掲載いたします。昨年と同様、「Electromagnetic Radiation Safety」というウェブサイトに掲載されたものです。このサイトは、カリフォルニア大学バークレイ校の公衆衛生部のモスコビッチ(Joel M. M...

NO IMAGE

「発がん性可能性あり」の持つ意味 最新電磁波事情概観(上)

大久保貞利 (電磁波問題市民研究会事務局長) 岩波書店『世界』2014年3月号所収 1 それはマンハッタンの街灯から始まった  エジソンが発明した電灯を使って1882年にニューヨーク市マンハッタン街の59カ所で街灯を点したことが、電磁波による社会的被害としての「電磁波公害」の始まりだといわれる。エジソンは当初からより安全な直流発電を主張し、一方より効率...

NO IMAGE

医療機関内ケータイ緩和指針が公表

 「電波環境協議会」は8月19日、「医療機関における携帯電話等の使用に関する指針」を公表しました。同指針については、その案を6月30日に発表し、7月22日まで意見を募集しました。当会は指針案への反対意見を提出しました(会報前号既報)。 意見募集結果によると、14件の意見が寄せられて、だいたい半分は批判的な意見であるように読めます。にもかかわらず、案とほぼ...

NO IMAGE

関西鉄道各社、ケータイ緩和反対へ回答  「オフ呼びかけは不安をあおる」

 関西の鉄道各社は7月から電車内優先席付近での携帯電話オフの呼びかけを「混雑時」に限るという対応を始めました。また、携帯オフ車両を設けていた鉄道会社は、オフ車両を廃止しました。当会は関西鉄道協会とJR西日本に携帯電話利用緩和撤回と携帯オフ車両継続・拡充を求める書面を提出し(会報前号既報)、回答が届きました。次頁以降に掲載した回答をお読みいただければわかる...

NO IMAGE

関西の鉄道協会の携帯電話に対する規制緩和について

大野智江さん(仮名)  関西の鉄道各社は7月1日から一斉に電車内優先席付近での携帯電話オフの呼びかけを「混雑時」に限るという対応を始めました。また、携帯オフ車両を設けている鉄道会社は、オフ車両を7月15日までに廃止しました。この件で7月20日に当会宛にいただいたメールを、ご本人の了解のもと掲載いたします。【会報編集担当】

NO IMAGE

病院内ケータイ緩和指針が発表 当会は反対意見提出

 病院など多くの医療機関では、決められた場所以外での携帯電話使用を制限しているところが多いです。携帯電話からの電波が医療機器の誤作動を引き起こす恐れがあることが、その主な理由です。業界団体や関係省庁などで構成する「電波環境協議会」は、この制限を緩和する「医療機関における携帯電話等の使用に関する指針(案)」(以下「新指針案」といいます)などを6月30日に発表し...

NO IMAGE

新しい研究は無線技術による健康リスクを示す

バイオイニシアチブ・ワーキング・グループからの警告  電磁波の人体影響の研究や公衆衛生の政策に関する専門家らで構成している バイオイニシアチブ・ワーキング・グループが4月に公表したニューズリリースを紹介します。出典はこちら。【会報編集担当】

Verified by MonsterInsights