
米国で19歳以下の脳腫瘍・白血病が増加
米国で0~19歳の脳腫瘍と白血病の発症率が増加していることを、今年9月に発表された論文が明らかにしました。携帯電話からの高周波電磁波が脳腫瘍のリスクを高め、また、低周波磁場が小児白血病のリスクを高める可能性を、これまで各国の疫学調査が示してきたことを踏まえると、環境中の電磁波の増加がこれらのがんの増加の原因になっている可能性が浮かび上がります。 ...
米国で0~19歳の脳腫瘍と白血病の発症率が増加していることを、今年9月に発表された論文が明らかにしました。携帯電話からの高周波電磁波が脳腫瘍のリスクを高め、また、低周波磁場が小児白血病のリスクを高める可能性を、これまで各国の疫学調査が示してきたことを踏まえると、環境中の電磁波の増加がこれらのがんの増加の原因になっている可能性が浮かび上がります。 ...
鮎川哲也(電磁波研事務局) 大型連休前にスマートフォンを4Gから5G対応のものに替えた。5Gを使いたくてそうしたのではなく、今のスマホの多くが5G対応なので自然とそうなった。以来約1カ月使った5Gスマホや通信環境の変化などを紹介しよう。 結論から言うと、ほとんど変わっていない。というのも、映画をスマホで見ることもないし、大量のデータをダウンロードする...
網代太郎(電磁波問題市民研究会会報編集長) 無線電話(携帯電話とコードレスフォン)から出る電磁波が、青少年の脳腫瘍リスクを増やすのかを調べた、日本を含む14カ国による疫学調査「MOBI-Kids(モビ・キッズ)」の結果をまとめた論文が昨年(2021年)12月に発表されました。結論は「本研究は、若年者における無線電話の使用と脳腫瘍との因果関係を...
■米国で基地局の停波命令 マサチューセッツ州ピッツフィールドの保健委員会(Board of Health)は2月2日、携帯電話事業者ベライゾンに対し、サウスストリート877番地にある基地局の停止命令を出すことを全会一致で決定した。近くに住む家族は、2020年に稼働してすぐに健康被害を報告し、それ以来、送信を停止するために努力を続けていた。今回の措置は、米...
当会報はこれまで、スマートフォンを有線LAN(イーサネット)で使う方法をご紹介してきました。スマホ利用を積極的におすすめするものではありません。しかし、現代社会でネットをまったく利用せずに生活することは厳しい面があります。電磁波過敏症でも症状によっては、パソコンよりスマホのほうが体への負担が少ないという方もいらっしゃいます。家族から理解されないこともある過...
欧州委員会(EU)は10月7日、「ストップ(((5G))))--接続されつつ防護を」という市民団体を「欧州市民イニシアティブ(ECI)」に登録しました。ECIとは、EUが権限を持つ政策分野について、加盟国7カ国から計100万人以上の署名を集めれば、欧州委員会に対して立法を提案することができる制度です。民主主義が発達した欧州らしい仕組みです。 駐...
発がん性おそらくあり 女性生殖能力・胚、胎児、新生児へ影響あるかも ミリ波帯は研究不十分 欧州議会(EUの立法機関)の「科学と技術の将来についての専門家委員会」が8月に「5Gの健康影響:疫学調査及びイン・ビボ実験報告から生じた5Gに関連した発がん性及び生殖/発達ハザードについての現状」と題する調査報告書を発表しました。 結論の趣旨は以下で...
台湾人女性におけるスマートフォン使用と乳がんリスクの関連性:症例対照研究 The Association Between Smartphone Use and Breast Cancer Risk Among Taiwanese Women: A Case-Control Study) 石雅文 Ya-Wen Shih=シー・ヤーウェン 台北医学大学看...
米国国営放送「ボイス・オブ・アメリカ(VOA)」のウェブサイトに掲載された2020年10月10日付の記事「Chinese 5G Not Living Up to Its Hype」によると、5G基地局を中国全土に展開したとき必要となる年間電気代は、中国の携帯電話会社のうち1社の年間利益の10倍になると見られ、事業者はコストの大きさに頭を抱えているそうです。...
飲料自販機の上に5G基地局 NTTドコモは11月5日、清涼飲料メーカーのダイドードリンコの自動販売機の上にの5G基地局を設置していくと発表。5G電波は届く範囲が狭く基地局を数多く設ける必要があり、設置場所の確保策として全国に28万台あるダイドーの自販機に目をつけた。まず今年中に大阪市内に1カ所設け、3.7GHz帯の電波を飛ばし、周囲200mを...