「携帯電話」カテゴリーの記事一覧


高周波電磁波の安全性に関する動向 2014年のレビュー

 1年前の会報86号に「携帯電話電磁波の安全性に関する動向:2013年のレビュー」を掲載しました。今回は「2014年のレビュー」を掲載いたします。昨年と同様、「Electromagnetic Radiation Safety」というウェブサイトに掲載されたものです。このサイトは、カリフォルニア大学バークレイ校の公衆衛生部のモスコビッチ(Joel M. Moskowitz)博士が個人で運営しています […]


「発がん性可能性あり」の持つ意味 最新電磁波事情概観(上)

大久保貞利 (電磁波問題市民研究会事務局長)岩波書店『世界』2014年3月号所収 1 それはマンハッタンの街灯から始まった エジソンが発明した電灯を使って1882年にニューヨーク市マンハッタン街の59カ所で街灯を点したことが、電磁波による社会的被害としての「電磁波公害」の始まりだといわれる。エジソンは当初からより安全な直流発電を主張し、一方より効率性の高い交流発電を主張したテスラとの間で「安全vs […]


医療機関内ケータイ緩和指針が公表

 「電波環境協議会」は8月19日、「医療機関における携帯電話等の使用に関する指針」を公表しました。同指針については、その案を6月30日に発表し、7月22日まで意見を募集しました。当会は指針案への反対意見を提出しました(会報前号既報)。 意見募集結果によると、14件の意見が寄せられて、だいたい半分は批判的な意見であるように読めます。にもかかわらず、案とほぼ同様の指針となりました。 市民をバカにした回 […]


関西鉄道各社、ケータイ緩和反対へ回答  「オフ呼びかけは不安をあおる」

 関西の鉄道各社は7月から電車内優先席付近での携帯電話オフの呼びかけを「混雑時」に限るという対応を始めました。また、携帯オフ車両を設けていた鉄道会社は、オフ車両を廃止しました。当会は関西鉄道協会とJR西日本に携帯電話利用緩和撤回と携帯オフ車両継続・拡充を求める書面を提出し(会報前号既報)、回答が届きました。次頁以降に掲載した回答をお読みいただければわかる通り、総務省の指針をたてにとるばかりで、実際 […]


関西の鉄道協会の携帯電話に対する規制緩和について

大野智江さん(仮名)  関西の鉄道各社は7月1日から一斉に電車内優先席付近での携帯電話オフの呼びかけを「混雑時」に限るという対応を始めました。また、携帯オフ車両を設けている鉄道会社は、オフ車両を7月15日までに廃止しました。この件で7月20日に当会宛にいただいたメールを、ご本人の了解のもと掲載いたします。【会報編集担当】


病院内ケータイ緩和指針が発表 当会は反対意見提出

 病院など多くの医療機関では、決められた場所以外での携帯電話使用を制限しているところが多いです。携帯電話からの電波が医療機器の誤作動を引き起こす恐れがあることが、その主な理由です。業界団体や関係省庁などで構成する「電波環境協議会」は、この制限を緩和する「医療機関における携帯電話等の使用に関する指針(案)」(以下「新指針案」といいます)などを6月30日に発表し、7月22日まで意見を募集しました。当会 […]


新しい研究は無線技術による健康リスクを示す

バイオイニシアチブ・ワーキング・グループからの警告  電磁波の人体影響の研究や公衆衛生の政策に関する専門家らで構成している バイオイニシアチブ・ワーキング・グループが4月に公表したニューズリリースを紹介します。出典はこちら。【会報編集担当】


医療機関内携帯電話使用規制緩和に反対(2014.7電波環境協議会に)

 以下の理由により、「医療機関における携帯電話等の使用に関する指針(案)」(以下「新指針案」という)に反対し、「医用電気機器への電波の影響を防止するための携帯電話端末等の使用に関する指針」(以下「旧指針」という)の維持を求める。 1.離隔距離は危険 旧指針は、手術室、検査室、その他の区域というエリアごとの使用ルールとしていた。これに対し、新指針案は、エリアごとの使用ルールの形を残しつつも、手術室等 […]


携帯電話利用緩和撤回、携帯オフ車両継続を(2014.7関西鉄道協会、JR西日本に)

2014年7月17日 関西鉄道協会会長 小林 哲也 様 西日本旅客鉄道株式会社代表取締役社長 真鍋 精志 様 電磁波問題市民研究会代表 野村 修身  携帯電話利用緩和の撤回と、携帯オフ車両の継続・拡充を求めます   貴社益々ご清栄の段、お慶び申し上げます。  私たちは電磁波による健康影響を予防し、電磁波に悩む方々が支援される社会を目指す環境NPOです。全国の会員で構成されています。   本年6月2 […]


邦訳が待ち望まれる携帯電話電磁波リスクに関する新著『Hold the Phone』

上田昌文さん(NPO法人市民科学研究室代表) 本文はこちら


事業者都合優先の交通機関は市場から去るべき

川合徹さん(会員)  私は、首都圏で暮らし、民間の会社で働いているごく一般の会社員であるが、昨今交通機関(電車やバス等)を利用するたび、不快な思い・息がつまる思いをすることがますます多くなっていると感じる。この度、事務局からの要請もあり、電磁波問題からはずれることもあるのだが、交通機関を巡る私見と個人的な行動の一端を書かせていただくことにする。 (つづきは会報88号をご覧ください)


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