
5Gスマートフォンに替えたがそれほどメリットを感じない
鮎川哲也(電磁波研事務局) 大型連休前にスマートフォンを4Gから5G対応のものに替えた。5Gを使いたくてそうしたのではなく、今のスマホの多くが5G対応なので自然とそうなった。以来約1カ月使った5Gスマホや通信環境の変化などを紹介しよう。 結論から言うと、ほとんど変わっていない。というのも、映画をスマホで見ることもないし、大量のデータをダウンロードする...
鮎川哲也(電磁波研事務局) 大型連休前にスマートフォンを4Gから5G対応のものに替えた。5Gを使いたくてそうしたのではなく、今のスマホの多くが5G対応なので自然とそうなった。以来約1カ月使った5Gスマホや通信環境の変化などを紹介しよう。 結論から言うと、ほとんど変わっていない。というのも、映画をスマホで見ることもないし、大量のデータをダウンロードする...
網代太郎(電磁波問題市民研究会会報編集長) 無線電話(携帯電話とコードレスフォン)から出る電磁波が、青少年の脳腫瘍リスクを増やすのかを調べた、日本を含む14カ国による疫学調査「MOBI-Kids(モビ・キッズ)」の結果をまとめた論文が昨年(2021年)12月に発表されました。結論は「本研究は、若年者における無線電話の使用と脳腫瘍との因果関係を...
■米国で基地局の停波命令 マサチューセッツ州ピッツフィールドの保健委員会(Board of Health)は2月2日、携帯電話事業者ベライゾンに対し、サウスストリート877番地にある基地局の停止命令を出すことを全会一致で決定した。近くに住む家族は、2020年に稼働してすぐに健康被害を報告し、それ以来、送信を停止するために努力を続けていた。今回の措置は、米...
当会報はこれまで、スマートフォンを有線LAN(イーサネット)で使う方法をご紹介してきました。スマホ利用を積極的におすすめするものではありません。しかし、現代社会でネットをまったく利用せずに生活することは厳しい面があります。電磁波過敏症でも症状によっては、パソコンよりスマホのほうが体への負担が少ないという方もいらっしゃいます。家族から理解されないこともある過...
欧州委員会(EU)は10月7日、「ストップ(((5G))))--接続されつつ防護を」という市民団体を「欧州市民イニシアティブ(ECI)」に登録しました。ECIとは、EUが権限を持つ政策分野について、加盟国7カ国から計100万人以上の署名を集めれば、欧州委員会に対して立法を提案することができる制度です。民主主義が発達した欧州らしい仕組みです。 駐...