外出先などでスマートフォンやノートＰＣなどから無線でインターネットにつなぐ方法の一つが、前号で見た公衆無線ＬＡＮです。無線ＬＡＮは通称「ホットスポット」など特定の場所でないと利用できませんが、携帯電話などの基地局からの電波を利用すれば、ホットスポット以外の場所でも通信ができます。　携帯電話各社は２００９年ごろから、従来の携帯電話の技術よりもさらに高速のデータ通信サービスを開始しました。主なものは […]

　本稿は化学物質問題市民研究会のウェブサイトから同会の許可をいただき転載しました。【会報編集担当】

　カナダ保健省が１０月に出した勧告は「１８才以下が携帯電話の使用を制限することを奨励」したものの、一方では「携帯電話基地局からの電磁波による健康への影響は考えられない」とも述べている。トレント大学のマグダ・ハヴァス准教授は、カナダ保健省がカナダ人の健康を本当に気にかけるならばすべきこととして、熱影響ではなく生物学的影響に基づいて曝露ガイドラインを引き下げることなど、１０項目を提言した。（ADVIC […]

　携帯電話などのデジタル機器は、今や近代生活の大きな部分を占めているが、危険ではないのだろうか？　２０１０年代の終わりには、全世界の携帯電話は５３億台になろうとしており、携帯電話の使用が脳腫瘍に関係があるならば、その影響は極めて大きなものになる。我々はこの分野の不確実性を注目し、このことが政策立案にどのような意味を持つかを考察する。　国際がん研究センター（ＩＡＲＣ）は、がん全般の権威を持っており、 […]

問題　カナダにおける携帯電話は、１９８７年は１０万台であったが、２０１０年の終わりには２４００万台に増加した。この普及により、その安全性に対する疑問が浮上してきた。携帯電話は低レベルの無線周波数（ＲＦ）のエネルギーを放射している。携帯電話によるこのＲＦ電磁波エネルギーは、非電離放射の一つであり、ＡＭやＦＭさらにテレビ放送に使われているのと同じである。　カナダの携帯電話は規制の要求に適合し、ＲＦエネ […]

　２０１１年５月に、国際がん研究機関（ＩＡＲＣ）は、フランス・リヨンで１４ヶ国３０名の科学者を集め、無線周波数電磁場（ＲＦ－ＥＭＦ）の発がん性を評価する会合をもった。この会合で得た発がん性の評価は、ＩＡＲＣモノグラフ１０２巻として発表される予定である。　ＲＦ－ＥＭＦ（周波数帯３０キロヘルツ～３００ギガヘルツ）のヒトへの曝露は、個人が所有する機器（例えば携帯電話、コードレスフォン、ブルートゥース、ア […]

　総務省の「第６回生体電磁環境に関する検討会」が７月２２日に開催されました。同検討会は、委員２０名中１０名が過去に電波産業会の委託研究を請け負っていたことがある(1)一方、電磁波による健康影響の可能性を示す研究を行った研究者や、電磁波障害の診療に取り組んでいる医師、電磁波問題に詳しい市民団体等は参加していない偏った構成となっています。事実上「電波は危険ではない」という国の見解にお墨付きを与えるため […]

　原文は、ＷＨＯとＩＡＲＣが報道発表したものです。原文では、高周波の電磁波を radiofrequency electromagnetic field と表記しており、直訳すれば、無線周波数電磁場となります。電磁場は電磁波と同義ですので、翻訳文としては、無線周波数電磁波（場）としてあります。一部のメディアは、この報道発表を携帯電磁波だけのようにしていますが、ＷＨＯは高周波電磁波一般を対象としていま […]

2011年５月３１日に発表　ＷＨＯ（世界保健機関）の研究機関であるＩＡＲＣ（国際がん研究機関）は、2011年５月３１日にフランス・リヨンで報道会見を行い、高周波（無線周波数）電磁波（場）を２Ｂ（ヒトへの発がんリスクの可能性がある）に評価すると発表した。ＩＡＲＣの評価はそのままＷＨＯの決定となる。 携帯ヘビーユーザーのリスク　ＩＡＲＣが高周波電磁波を２Ｂとした根拠として、携帯電話のヘビーユーザーにお […]

　英国保健省は３月７日、携帯電話について啓発する新しいリーフレット「携帯電話と基地局　携帯電話使用の健康アドバイス（Mobile phone and base stations  Health advice on using mobile phones）」を出版しました。前回２００５年のリーフレットに比べると、世界保健機関（ＷＨＯ）の見解を踏まえつつも、予防原則をより明確に打ち出し、電磁波曝露低減 […]

　ロシア非電離放射線防護委員会（RNCNIRP）は３月３日、「携帯電話からの電磁場：子どもたちとティーンエイジャーに対する健康影響」を決議しました。　決議は現時点の見解と科学的なデータを考慮して、２００１、０４、０７、０８、０９年のRNCNIRP決議を発展させたものであり、科学者の見解を立法・行政当局へ示すとともに、公衆・携帯電話利用者への普及も図るものであるとのことです。　この決議の一部を以下に […]