事業者都合優先の交通機関は市場から去るべき
川合徹さん（会員） 私は、首都圏で暮らし、民間の会社で働いているごく一般の会社員であるが、昨今交通機関（電車やバス等）を利用するたび、不快な思い・息がつまる思いをすることがますます多くなっていると感じる。この度、事務局からの要請もあり、電磁波問題からはずれることもあるのだが、交通機関を巡る私見と個人的な行動の一端を書かせていただくことにする。 （つ...
「携帯電話」一覧
フランスの携帯電話研究 月１５時間通話で脳腫瘍リスク増加
フランス・ボルドーの公共衛生研究所（ＩＳＰＥＤ）の研究者らが携帯電話使用と脳腫瘍の関係を調べた論文が５月に公表されました。疫学調査では月平均１５時間以上携帯電話で通話している人は、非常用者と比べて神経膠腫のリスクが４.０４倍（９５％信頼区間（ＣＩ）１.８４～８.８６）に増えるなど、総じてヘビーユーザーほどリスクが上がる結果でした。この論文のアブストラク...
中高生５２万人を蝕む「スマホ亡国論」 ～スマホ熱中で若者が壊れていく！～
『文藝春秋』３月号で久里浜医療センター院長の樋口進氏が「中高生５２万人がネット依存症の疑いがある」と警告しています。 学校に行けない重症患者 昨年内閣府が発表した調査によると、中学生の２５％、高校生の５６％がスマホを持っているという。その１年前の調査では、中学生の５％、高校生の７％がスマホ所有率だったので、１年でいかに急速にスマホが普及したかがわかり...
携帯電話電磁波の安全性に関する動向 ：2013年のレビュー
Ｊ.M.モスコヴィッチ（米・カリフォルニア大学バークレイ校）訳・上田昌文さん（ＮＰＯ法人市民科学研究室代表） 以下は個人で運営されている「電磁波の安全性を問う」と題した（Electromagnetic Radiation Safety、副題には「携帯電話、Ｗｉ－Ｆｉ、スマートメーターによる電磁波曝露の健康影響と、その潜在的な危害を低減するための方策」...
鉄道への携帯オフ車両設定を求める要望書(2012.11民鉄協、各事業者に)
２０１２年１１月２１日 ○○様 電磁波間題市民研究会代表 野村 修身 ○○にて、一両すべてで携帯電話の電源オフを求める車両を設定することを要望します 【各社共通】 貴社益々ご清栄の段、お慶び申し上げます。 私たちは電磁波公害をなくすことを目的に研究・活動している環境ＮＰＯです。 【東京メトロ、都営地下鉄宛】 このたび貴社が駅構内および駅停車中の...
（ミニニュース）ケータイをブラジャーに入れて乳がん？
乳腺外科専門医として４１年のキャリアを持つ米国のジョン・ウエスト医師らによる査読付き論文が学術誌に掲載された。４人の乳がん患者の症例報告だ。いずれも４０歳以下の若い女性で、遺伝要因はないと判定されている。数年間にわたり１日１０時間以上、携帯電話をブラジャーの中に入れて胸部に接触させて持ち歩いていところ、４人ともに、ちょうど携帯電話を常時入れていた箇所と...
フランス政府、ケータイ等からの電磁波被曝低減を推奨
フランス食品環境労働衛生安全庁（ＡＮＳＥＳ）は、「「高周波電磁波と健康」専門家評価の更新版（Update of the “Radiofrequencies and health” expert appraisal）」を１０月１５日に公表しました。高周波電磁波の影響を特に受けやすい人々のために、被曝を減らすよう勧告しています。そのうち「プレス・リリース」...
（ミニニュース）台湾・ＬＩＮＥ、妊婦、子ども控えて
台湾電磁輻射公害防治協会は９月５日、携帯電話の無料通信アプリＬＩＮＥ使用による電磁波被曝状況調査の結果を発表し、被曝量が使用しない場合の５万～６万倍になるとして１２歳以下の子どもや妊婦は使用を控えるよう呼び掛けた。(2013/9/16琉球新報)
（ミニニュース）韓国、児童生徒のスマホ使用制限
小中高校で生徒らのスマートフォン使用を制限できる法案が６月７日に韓国の国会に提出された。青少年のスマートフォン使用を制限する法案がいまになって議論されるのはむしろ遅い感がある。先進国ではすでに幅広く使用を制限してきた。フランスでは小中学校で携帯電話の使用を禁止。ドイツでは子どもと青少年の携帯電話露出を最小化し、電磁波を避けるためヘッドセットを使ったり固...