調査研究一覧

携帯電話基地局周辺における健康調査報告 「兵庫県川西市の健康調査と電磁波過敏症について」

加藤 やすこさん(ジャーナリスト) 電磁波過敏症 電磁波過敏症という病気が増えている。このペースで増えると2017年に総人口の50%が発症するというグラフを、先ほど荻野晃也先生が示した。花粉症を含む鼻炎アレルギーの発症率は今43%だということを考えると、その数字が実現してしまう可能性があると思う。 電磁波過敏症の主な症状は、不眠や中途覚醒などの睡眠障害...

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基地局の健康リスクに関する疫学証拠

ビニ・G・クラナほか  スウェーデンの著名な研究者レナート・ハ―デルを含む6名の科学者・研究者の共同論文です。PubMedを基に検討した論文で、日本の総務省が根拠にしているICNIRPの国際ガイドライン値(熱作用基準値)では、健康は守るには不十分、と示唆しています。【渡海伸・訳も】 ◇  無線通信技術(携帯電話や基地局等)によるマイクロ波/無線周波数波...

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ブラジルの疫学調査 基地局周辺でがん死亡多発

ベロオリゾンテ市の調査研究 携帯電話基地局からの無線周波数(高周波)電磁波が、腫瘍を原因とする死に関係するのではないかとする研究が、ブラジルで発表された。研究チームは、国立ミナスヘライス大学のアディルサ・コンデッサ・ドーデ博士ほかの計10人で、ドーデ博士が研究責任者である。研究チームは、ミナスヘライス州のブラジル第3の都市ベロオリゾンテ市(人口237万5...

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総務省「第6回生体電磁環境検討会」 電波発がん性2B評価などの安全強調に躍起

 総務省の「第6回生体電磁環境に関する検討会」が7月22日に開催されました。同検討会は、委員20名中10名が過去に電波産業会の委託研究を請け負っていたことがある(1)一方、電磁波による健康影響の可能性を示す研究を行った研究者や、電磁波障害の診療に取り組んでいる医師、電磁波問題に詳しい市民団体等は参加していない偏った構成となっています。事実上「電波は危険で...

事業仕分け「総務省の研究は廃止を含めた全面的見直しを」

 民主党を中心とした現政権の目玉施策である「行政事業レビュー」、いわゆる事業仕分けにおいて、6月4日、総務省による「電波の安全性に関する調査等」について審議された結果、「廃止を含めた全面的な見直し」との評決となりました。 その理由として、「今の時点で安全性のバッファーは極めて大きく、基準作りに意義のある調査が行われているかどうか不明」という、電磁波問題へ...

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総務省「電波の安全性に関する調査」は廃止すべき

 総務省の「生体電磁環境に関する検討会」の第5回が10月8日に開かれ、これを傍聴してきました。同検討会は「電波による人体への影響に関する研究を促進する」ことなどが目的だとしていますが、事実上、「電磁波は危険ではない」という国の見解にお墨付きを与えるための機関となっています。 今回の検討会の内容は、(1)インターフォン研究結果の概要について東京女子医科大学...

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1日20分以上のケータイ通話で脳腫瘍リスクが有意上昇

 インターフォン研究における、日本の携帯電話と脳腫瘍の関係の研究結果は、シロ=影響なし」(武林論文)であった。ところが、今回発表された東京女子医科大学と鹿児島大学医学部のグループによる共同研究(脳腫瘍の1種である聴神経腫瘍と携帯電話使用における疫学研究)では、1日20分以上の通話(決してヘビーユーザーとはいえない程度の通話時間)によって、有意にリスクが上...

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イスラエルの研究 家電からの電磁波で乳がんリスク上昇

低周波電磁波と乳がんの研究  イスラエルの研究者たちが行なった研究は、家庭用で使われる低周波電磁波(EMF)が乳がんや乳がん以外の胸部がんの発症リスクを上昇させることを示唆した。  この研究は、『In Vivo』誌の2005年5~6月号に掲載されたものだ。イスラエルのエディス・ウルフソン・メディカルセンターで診察を受けた1290人の60歳以上の女性の患者...