調査研究一覧

臨床環境医学会の報告

 第33回日本臨床環境医学会学術集会が6月21~22日、都内で開かれました。電磁波に関係するものを中心に、一部の発表をご紹介します。 今回は2日目に、同学会の「環境過敏症分科会」による「環境過敏症分科会シンポジウム」が行われ、環境過敏症(化学物質過敏症、電磁波過敏症)に関する発表のほとんどが、そこでまとめて行われました。 子どもの香害と過敏症に関する...

WHOが資金提供した高周波電磁波についてのレビュー 動物のがんとの関連を示す証拠の確実性は高い

 WHOが資金を提供した、高周波電磁波(電波)曝露とがんの関係を調べた動物実験のシステマティックレビュー(系統的レビュー。SR)論文が4月に公表され、2種類のがんについて、電波曝露との関連を示す証拠は高い確実性があると結論づけました。 Meike Mevissen(メビスン)らの論文は、52件の動物実験に関するシステマティックレビューを行い、高周波電磁波と...

電磁波の健康影響、量子力学からのアプローチ

網代太郎(電磁波研編集長) 身の回りの物質はとても小さい量子が集まって形作られている=文部科学省のウェブサイト  生活環境中の電磁波が引き起こす、電磁波過敏症や、その他の健康影響のメカニズムを「量子力学」が解き明かしてくれるかもしれません。 「量子」とは、粒子と波の性質をあわせ持った、とても小さな物質やエネルギーの単位のことです。物質を形作って...

電磁波&関連ニュース

5G推進企業の優遇税制を廃止へ  政府、与党が、5Gを推進する企業の法人税を優遇する税制を2024年度末で廃止する見通しであることが分かった。要件が厳しく制度の利用が広がらなかった。所管する経済産業省が年度末に期限を迎えるにあたって廃止を要望しており、年末にかけての25年度税制改正議論で決定する。5Gの優遇税制は基地局や送受信装置など5G関連の設備投...

「ニセ科学」「疑似科学」批判本の問題点 -社会進歩への抵抗勢力

網代太郎(電磁波研会報編集長) 『科学がつきとめた疑似科学』(2024年2月、株式会社エクスナレッジ発行)という書籍に電磁波のことが書いてあるので、読んで感想を聞かせてほしいというメールを電磁波研会員の方からいただきました。私の地元の図書館にありましたので、借りて電磁波の部分を中心に読んでみました。これまで読んできた「ニセ科学」「疑似科学」を批判する書籍と...

携帯電話基地局に近い住民に染色体異常が増加 ドイツでの研究

放射線などが原因で起きたDNA損傷(DNA切断など)が修復される時、一部が誤って修復されると、染色体異常が生じる。そうした細胞の中から、将来がんになるものが出てくる可能性があると考えられている=公益財団法人放射線影響研究所のウェブサイトより  携帯電話基地局の近くに住む人々は、離れた所に住む人々に比べて、将来がんになるかもしれない染色体異常が生じるリ...

電磁波の生物学的影響に関する国際委員会 「電磁波過敏症は緊急の対応を必要とする人道的危機」

 「電磁波の生物学的影響に関する国際委員会(ICBE-EMF)」が「電磁波過敏症(EHS)は、緊急の対応を必要とする人道的危機です(Electromagnetic Hypersensitivity (EHS) is a humanitarian crisis that requires an urgent response)」と題する声明を7月に発...

5G基地局測定 質問にNICT回答

 第5世代移動通信システム(5G)基地局周辺の電波強度を測定したところ、4Gのレベルと同程度またはそれ以下だったと、国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)が7月5日に発表しました(会報前号参照)。この発表で疑問だった点についてNICTヘ質問書を送付したところ、9月10日付で回答がありました。  質問(1)グラフだけでは分かりにくいので、...

ハーデルら 5G基地局で健康影響が出た7事例をまとめた論文

 自宅などの近くに5G基地局を設置されたり、5G基地局が近くにある場所に滞在した後に様々な症状が出た事例研究(ケーススタディ)を、スウェーデン環境がん研究財団のLennart Hardell(レナート・ハーデル)と、スウェーデン放射線防護財団のMona Nilsson(モナ・ニルソン)が8件発表したことを、会報第147号でご紹介しました。このハーデルらが、...

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電磁波&関連ニュース

■上空のローカル5Gを解禁へ  大手通信事業者が全国展開している携帯電話網とは別に、企業や自治体などが地域限定で専用のネットワークを設ける「ローカル5G」について、現状では上空の通信網整備は認められていないが、総務省は7月上旬にも緩和に向けて有識者による検討会を再開、5G通信の上空利用を可能にするよう、電波法令の見直し作業を進める。ドローンを使ったダ...

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