ＩＣＮＩＲＰに批判的な研究者による新たな国際委員会「ＩＣＢＥ－ＥＭＦ」
現在の国際指針値では市民を守れないことを示す論文

山口みほさん（久留米大学非常勤講師、電磁波研会員）

　電磁波の国際指針値を定めているのが「国際非電離放射線防護委員会（ＩＣＮＩＲＰ）」です。ＩＣＮＩＲＰは世界保健機関（ＷＨＯ）の協力機関に位置づけられていますが、ＩＣＮＩＲＰ自体はＷＨＯのような国連機関ではなく、ドイツに登録された非政府組織（ＮＧＯ）に過ぎません。多くの国が自国の電磁波規制値として、この国際指針値を採用しています。日本の規制値も（国際指針値よりやや緩いですが）ほぼ同じです。日本だけでなく、欧州を含む世界中の多くの国々の市民が、ＩＣＮＩＲＰ国際指針値と同じである自国の電磁波規制は緩すぎる、と批判しています。
　日本の総務省はＩＣＮＩＲＰを「中立の非政府機関」だと紹介しています［1］が、実際は産業界からの資金で研究を行っている利益相反の研究者が多いこと（会報第１２５号参照）や、ＩＣＮＩＲＰ委員らが関係する研究ばかりを根拠に指針値を決めていること（会報第１３７号参照）などから、ＩＣＮＩＲＰは中立ではないと批判されてきました。
　昨年、各国の研究者らがＩＣＮＩＲＰに対抗して、新たな委員会「電磁波の生物学的影響に関する国際委員会（ＩＣＢＥ－ＥＭＦ）」を発足させました。そして今年１０月、同委員会による論文「ＦＣＣおよびＩＣＮＩＲＰによる高周波放射の曝露限度決定の基礎となる健康上の前提は無効であると科学的証拠は示す：５Ｇにも波及」が学術誌『Environmental Health』に掲載されました。つづきを読む

NHKバラエティ番組が「意外な妨害電波」発生源を紹介
太陽光発電システムなど対策の不十分さ浮き彫り

　ＮＨＫ総合テレビで１０月２０日に放送された「所さん！事件ですよ」で、私たちにとって身近な物も含む意外な物からの電波が電子機器の正常な動作を妨げたりする事例が紹介されました。いわゆる電磁障害（ＥＭＩ：Electromagnetic Interference）の問題などを取りあげた番組であり、電磁波によるヒトへの影響については、一切触れられませんでした。それでも、興味深い内容でしたし、番組が明らかにした電磁障害への対策の不十分さは、ひいては私たちの健康に影響する恐れがあるのではないかと、筆者（網代）は考えました。つづきを読む

ガスのスマートメーター導入進む
水道のスマートメーターも本格導入の動き

　電気メーターは（スマートメーターを拒否している場合を除いて）ほとんどがスマートメーターへ置き換えられました。そして、ガスのスマートメーター導入を積極的に進めているガス会社もあります。さらに水道のスマートメーターは、一部地域で小規模な実証実験が行われてきましたが、いよいよ本格的な事業化の動きが出てきました。つづきを読む

行政審判所が電磁波過敏症の１３歳女子生徒の学校対応などを義務付け
英国で「世界初」

　英国の電磁波過敏症（ＥＨＳ）の１３歳女子生徒が学校に通えるようにするため、自治体へ対応を義務付ける決定を英国の行政審判所が出しました。この決定についての報道発表文を出した医師・研究者グループは「行政機関に電磁波の少ない教育設備を用意することを法的に義務付けた、世界初のケース」と述べています。つづきを読む

米裁判所が自治体の基地局拒否権限を認める
「連邦法が規制を禁じているのは通話についてのみ」
ニューヨーク州の村、１８の基地局の設置申請を却下

　米国ニューヨーク州フラワーヒル村が、同村の公道上への１８基の「スモールセル（カバーエリアが小さい）」４Ｇ基地局設置を、条例に基づいて拒否しました。携帯電話事業者側は、同村の条例は１９９６年電気通信法違反だとして提訴しましたが、連邦地裁は、村の規制権限を認める画期的な判断を示しました。つづきを読む

温故知新　シリーズ「あの頃こんなことがあった」（５）
熊本市御領地区の携帯基地局問題（中）

大久保貞利（電磁波研事務局長）

　前回、九州セルラー（現ＫＤＤＩ）に対し御領地区を中心に約２５０名という大きな規模での熊本市内でのパレードを紹介しました。今ならこれだけの取り組みを前にしたら携帯会社は度肝を抜かれて撤退するでしょう。しかし当時の九州セルラーは暴力的で住民の声を無視し続けました。つづきを読む

米国で１９歳以下の脳腫瘍・白血病が増加

　米国で０～１９歳の脳腫瘍と白血病の発症率が増加していることを、今年９月に発表された論文[1]が明らかにしました。携帯電話からの高周波電磁波が脳腫瘍のリスクを高め、また、低周波磁場が小児白血病のリスクを高める可能性を、これまで各国の疫学調査が示してきたことを踏まえると、環境中の電磁波の増加がこれらのがんの増加の原因になっている可能性が浮かび上がります。つづきを読む

１０代以下の「デジタル認知症」、韓国で年２００人

　韓国で中学生がデジタル機器の使い過ぎで認知症になっているらしいというお話を会員の方からうかがい、検索してみたところ、韓国では年間約２００人の１０代の若者が認知症を発症しているという韓国語の記事がありました[1]。つづきを読む

６Ｇで利用目指すテラヘルツ波がマウスの神経細胞の成長を促進

　２０３０年ごろの実用化を目指しているという第６世代移動通信システム（６Ｇ）での利用を目指して、各国が技術開発を進めているテラヘルツ波をマウスのニューロン（神経細胞）に照射したところ、通常よりも１.５倍速く成長したという中国の研究結果が、ネットニュースで報じられました[1][2]。つづきを読む

電磁波＆関連ニュース
各地の取り組み

主な内容

• ＩＣＮＩＲＰに批判的な研究者による新たな国際委員会「ＩＣＢＥ－ＥＭＦ」
  現在の国際指針値では市民を守れないことを示す論文

• ＩＣＮＩＲＰへの新たな挑戦
  マイクロウェーブ・ニュースによる解説

• 人工衛星による新たな携帯通信サービスが開始

• 温故知新　シリーズ「あの頃こんなことがあった」（６）
  熊本市御領地区の携帯基地局問題（下）

• 新幹線車内の低周波磁場を実測
  車両の種類による違い確認できず

• フランス、牛への影響調べるための基地局停止判決が上級審で取消し
  ⇒農家が実力で基地局を停止⇒牛が元気に

• NHKバラエティ番組が「意外な妨害電波」発生源を紹介
  対策の不十分さが浮き彫りに

• イタリアの裁判所が、携帯電話をがんの原因と認める

• ドイツの自治体が健康リスクを理由に基地局用不動産賃貸の解約を求め提訴したが
  裁判所は「リスクは契約締結時に知っておくべき」と認めず

• 各地の取り組み

「電磁波問題よろず相談会」オンラインで開催　当会と市民研共催

　電磁波についてのさまざまな質問、相談に答える「電磁波問題よろず相談会」が６月１３日、オンラインで開かれ、２６名（回答者４名を含む）が参加。当会（電磁波研）とＮＰＯ法人市民科学研究室（市民研）の共催で、当会としては初のオンラインでの催しでした。
　当会は毎月都内で定例会を開き、参加者からのご質問、ご相談に応じています。今回は、参加者からあからじめご質問などをいただいたので、回答を事前に準備することができ、より的確に、また、必要に応じて図表や説明文を示しながら回答することができました。つづきを読む

東京近郊通勤電車の低周波磁場を実測 一番低いのは運転室の近く

　この会報の「電磁波よろず相談室」でも紹介しているように、電車内の場所による電磁波の強さの違いは、特に電磁波過敏症の方にとっては一大関心事です。６、７月の電磁波研定例会にご参加くださった、元ＪＲ職員の方が、ご自分で測定した低周波磁場の強さについて、教えてくださいました。それによると、低周波磁場がもっとも弱いのは、運転室のすぐ後ろであることが分かりました。
　測定したのは、中央（快速）線、中央総武緩行線、東海道線・宇都宮線・高崎線で使用されている車両です。ご自分で運賃を払って乗車し、座面（乗客が座る所）の高さで測定したとのことです。つづきを読む

5G基地局稼働後に様々な症状　避難後に改善・消失
スウェーデンの論文

　５Ｇ基地局を設置されたアパートに住む夫婦に「マイクロ波症候群」または電磁波過敏症で見られる典型的な数多くの症状が出たというケーススタディ論文[1]が、学術誌『Medicinsk Access』（２０２２年２月発行）に掲載されました。夫婦が電磁波が低い別のアパートへ転居後すると、症状が改善または消失しました。論文の著者は携帯電話使用と脳腫瘍の関係の疫学調査をリードしてきたスウェーデンのLennart Hardell（レナート・ハーデル）らです。つづきを読む

基地局と周辺住民についての研究の ７割が「影響あり」
スペインの研究者によるレビュー論文

　携帯電話基地局が周辺住民へ及ぼす影響について、これまで発表されている各国の論文をまとめた、スペインの研究者Alfonso Balmori（バルモリ）によるレビュー論文[1]が、学術誌「Environmental Research」オンライン版で７月１４日に公開されました。それによると、３８の論文のうち２８（７３.６％）が「影響あり」でした。著者は「予防原則を採用し、より制限的なレベルを課すことが急務である」と述べています。つづきを読む

ＩＣＮＩＲＰは内輪メンバーの研究のみに基づいて国際指針値を定めた
５Ｇ開始に備えた２０２０年ガイドラインを分析した論文

　ＩＣＮＩＲＰは電磁波のヒトへの悪影響を防ぐための国際指針値を策定していて、多くの国がこの国際指針値を自国の規制値にしています。日本の規制値は、それよりやや緩いですが、ほぼ同じです。ＩＣＮＩＲＰは５Ｇ開始に備えて２０２０年、新たなガイドラインを公表しましたが、基本的には従前と変わらない内容でした。このガイドラインは最新の科学的知見を幅広く反映しているのではなく、ＩＣＮＩＲＰの内輪のメンバーによる研究などだけに基づいているとするノルウェイのNordhagen（ノルドハーゲン）らの論文[1]が、学術誌「Reviews on Environmental Health」で６月２７日に公表されました。つづきを読む

温故知新　シリーズ「あの頃こんなことがあった」（４）　熊本市御領地区の携帯基地局問題（上）

大久保貞利（電磁波研事務局長）

熊本市は九州のへそ
　熊本県熊本市は人口約７４万人。今でこそ九州の中心といえば福岡市で、たしかに駅前を見れば福岡市の一人勝ちの態（てい）です。しかし地政学的に言うと九州の中心は熊本市です。昔、陸軍は軍管区を設けました。軍が地域を中央集権的に把握しやすい場所に軍管区本部は置かれました。九州の軍管区本部は熊本市に設置されました。熊本市は九州のへそなのです。つづきを読む

次世代スマートメーター、反対や懸念の意見４０件

　２０２５年度からの導入を目指している「次世代スマートメーター」の仕様などについて、経済産業省資源エネルギー庁「次世代スマートメーター制度検討会」が「取りまとめ案」を公表しましたが、これに対するパブリックコメントを提出するよう、当会は会報第１３５号などで呼びかけました。パブコメの募集結果が５月３１日に発表され、Ｗｉ－Ｆｉ機能搭載への反対、電磁波被曝やプライバシーへの懸念、オプトアウトについて、４０件の意見が出され、経産省へ切実な声を多く届けることができました。つづきを読む

月に１回電波で通信するスマートメーター　要求書へ関西電力送配電が回答

　関西電力送配電（関電）が、スマートメーターを拒否する需要家（電力消費者）に対して、月に１回だけ電波で通信するスマートメーターの設置を求めています。そもそも、アナログメーターを設置すべきですし、関電の場合は今のところ、需要家が強く要求をすれば、アナログメーターへ交換しているようです。つづきを読む

「近くに4G基地局ができてから、牛の死亡が相次ぎ、乳量も落ちている」
フランス裁判所、基地局の２カ月操業停止と専門家による調査を命令

　ニュースサイト「The Connexion」から「French court orders 4G antenna switch-off over cow health concerns」という記事をご紹介します。つづきを読む

各地の取り組み

電磁波＆関連ニュース

「月に１度だけ電波で通信するスマートメーター」
関西電力が存在を認める
30分ごとの電力使用量を１カ月分取得

　関西電力送配電に対してスマートメーターの設置を拒否したところ、「月に１度だけ電波を飛ばすスマートメーターがあるので、それを設置させてほしい」と言われたというご報告を、同社エリアにお住まいの複数の方々からいただいたことについて、当会は同社へこの説明などを求める要求書を２回にわたって提出しました（会報前号参照）。２回目の要求書への回答（４月１４日付）の中で、同社は月に１回だけ電波で通信するスマートメーターの存在を認めました。つづきを読む

スカイツリー　開業１０周年　地デジ送信所移転９周年
９年後の電波測定、やはり高めの数値

網代太郎（電磁波研会報編集長）

　東京スカイツリー（東京都墨田区）が２０１２年５月２２日に開業して１０周年を迎えたとのことで、マスメディアによる報道は「お祝い」が中心ですが、一部では、お客さんはスカイツリーしか行かず周辺の商店街などへは来ないという、開業当初から変わらない嘆きも報じられています。一方、スカイツリーからの電波（高周波電磁波）についての報道は見当たりません。開業前後には、多少なりとも電波について心配する声も取り上げられていました。つづきを読む

５Ｇ基地局周辺をＥＭＦ－３９０で測定してみた

網代太郎（電磁波研会報編集長）

　身の回りの電磁波を測定したいと思っても、従来の測定器では第５世代移動通信システム（５Ｇ）専用の周波数に対応していないものが多いです。ＥＭＦ－３９０という測定器は１０GHzまで測定可能なため、５Ｇのミリ波（２８GHz帯）には対応しないものの、５ＧのＳｕｂ６（３.７GHz帯、４.５GHz帯）は測定できます。価格も通信販売で２万数千円程度と手軽であるため、電磁波過敏症の方々の間で人気があるようです。また、当会と協力関係にあるＮＰＯ法人市民科学研究室でも、この機器を使って生活環境中の電磁波を測定するプロジェクトを行っているそうです。つづきを読む

携帯電話などの電磁波と青少年の脳腫瘍関連を調べた国際疫学研究の結果

網代太郎（電磁波問題市民研究会会報編集長）

　無線電話（携帯電話とコードレスフォン）から出る電磁波が、青少年の脳腫瘍リスクを増やすのかを調べた、日本を含む１４カ国による疫学調査「MOBI-Kids（モビ・キッズ）」の結果をまとめた論文が昨年（２０２１年）１２月に発表されました。結論は「本研究は、若年者における無線電話の使用と脳腫瘍との因果関係を示す証拠を提供しない」が、この研究の限界により「わずかなリスク増加を否定することはできない」というものでした。電磁波による健康影響の可能性について警鐘を鳴らしている専門家からは、この研究は問題があるため「データは解釈不能であり、この研究結果は却下されるべき」との指摘も出されています。つづきを読む

温故知新　シリーズ「あの頃こんなことがあった」（３）
広島ルーテル教会の変電所問題（下）

大久保貞利（電磁波研事務局長）

　住民側からことごとく論破されても、ルーテル教会と中国電力は広島ルーテル教会ビル建設にまい進しました。変電所の側面にもシールドを貼れ、通学路に高圧送電ケーブルを地下に埋設するのは非常識だから変更しろ、という住民側の理にかなった要求にも一切拒否回答でした。それなのに実際は別の動きをしていたのが判明しました。

なんと姑息にも側面シールドと通学路下ケーブル変更をこっそりやっていた
　５団体とルーテル教会側がシールドについて話し合っている最中のつづきを読む

５Gスマートフォンに替えたがそれほどメリットを感じない

鮎川哲也（電磁波研事務局）
　大型連休前にスマートフォンを４Ｇから５Ｇ対応のものに替えた。５Ｇを使いたくてそうしたのではなく、今のスマホの多くが５Ｇ対応なので自然とそうなった。以来約１カ月使った５Ｇスマホや通信環境の変化などを紹介しよう。
　結論から言うと、ほとんど変わっていない。というのも、映画をスマホで見ることもないし、つづきを読む

イタリアで電波基準値緩和の動き　市民が抗議の座り込み

　イタリアは高周波電磁波について、世界でもっとも厳しく規制している国の一つであり、規制値は６V/m（９.５４μW/cm2）です。これを６１V/m（９８７μW/cm2）へ緩和しようという動きがあります。この動きに対して、市民が抗議の座り込みを行ったという記事を紹介します。出典 ITALY: SIT IN PROTEST LAUNCHED TO AVERT LOOSENING OF WIRELESS RADIATION LIMI　つづきを読む

各地の取り組み

電磁界医学学会2021とそのPreconference(前学会)より
電磁波過敏症がノセボ効果ではないこと　電磁波の健康影響について

山口みほさん（久留米大学非常勤講師、電磁波研会員）

　山口みほさんに会報第１３０号でご紹介いただいた「電磁界医学学会２０２１（The EMF Medical Conference 2021）」での発表内容について、山口さんに、さらに詳細にご報告いただきました。発表内容は、同学会のウェブサイトに掲載の動画でご覧いただけます（有料・英語）。つづきを読む

次世代スマートメーター制度検討会が「取りまとめ案」
Ｗｉ－Ｆｉ通信機能の搭載可能に

　現在のスマートメーターに代わって２０２５年度からの導入を目指している「次世代スマートメーター」の仕様などを検討してきた経済産業省資源エネルギー庁（エネ庁）の「次世代スマートメーター制度検討会」が「取りまとめ案」を公表し、４月８日まで意見（パブリックコメント）を募集しています。ぜひ、皆さんからも意見を出していただければと思います。
　取りまとめ案の主な内容は、以下の通りです。つづきを読む

関西電力が「スマメに反対すると電気止める可能性あり」とのトンデモない文書出す
すぐに撤回させる

　関西圏での出来事です。関西電力送配電㈱の某配電営業所がスマートメーター化に反対しているＡさんに「電力量計器取替工事のご協力のお願い」と題する文書を出しました。その中に「（スマートメーターへの電力量計器の取替工事が実施できない場合は）２０２２年３月１日以降に電気の供給をお断りさせていただく可能性がございます」との文面がありました。つづきを読む

温故知新　シリーズ「あの頃こんなことがあった」（２）
広島ルーテル教会の変電所問題（中）

大久保貞利（電磁波問題市民研究会事務局長）

　前号で、日本ルーテル教会創立以来の組織を二分する論争を招いた「広島ルーテル教会ビル内に計画された変電所問題」について述べました。建設は日本ルーテル教会の臨時総会での僅差の賛成多数で、なにはともあれ一応の決着が着きました。しかしそれはあくまで教会内部でのできごとです。変電所が建設される敷地周辺の住民のほとんどは、そんな１１万Ｖの変電所が計画されていることを知らされていませんでした。つづきを読む

有線ＬＡＮを使えるスマホ

　当会報はこれまで、スマートフォンを有線ＬＡＮ（イーサネット）で使う方法をご紹介してきました。スマホ利用を積極的におすすめするものではありません。しかし、現代社会でネットをまったく利用せずに生活することは厳しい面があります。電磁波過敏症でも症状によっては、パソコンよりスマホのほうが体への負担が少ないという方もいらっしゃいます。家族から理解されないこともある過敏症の方が、同様の悩みを抱える方々とネットでつながることができれば、たいへん心強い面もあるでしょう。
　有線ＬＡＮを利用すれば、スマホを電波を送受信しない機内モードにしながらネットを利用でき、電磁波曝露を大幅に減らせます。つづきを読む

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