新しい疫学調査を含めた分析 携帯電話使用10年で脳腫瘍リスク増加
携帯電話使用と脳腫瘍リスクについて二つのメタ分析(複数の研究の結果を統合し、より高い見地から分析する研究)が今年(2017年)2月に査読付き論文誌に掲載されました。両論文とも、10年以上の携帯電話使用と脳腫瘍リスクの増加との間に統計学的有意な関係があると報告しています。 Nofer労働医学研究所(ポーランド)のボルトキエヴィチ(Bortkiewicz)...
携帯電話使用と脳腫瘍リスクについて二つのメタ分析(複数の研究の結果を統合し、より高い見地から分析する研究)が今年(2017年)2月に査読付き論文誌に掲載されました。両論文とも、10年以上の携帯電話使用と脳腫瘍リスクの増加との間に統計学的有意な関係があると報告しています。 Nofer労働医学研究所(ポーランド)のボルトキエヴィチ(Bortkiewicz)...
Xバンドレーダーが配備されている米軍経ケ岬通信所周辺の京都府京丹後市丹後町宇川地区で、強い電磁波が計測されたことを、大野光明さん(同志社大学グローバル・スタディーズ研究科研究員、立命館大学生存学研究センター客員研究員)が確認しました。同通信所へ電気を供給するための33000Vの高圧送電線の影響とみられます。ここでは、京都新聞ウェブサイト(2月27日付)の記...
「電気代一時不払いプロジェクト」から、「スマートメーターお断りステッカー」を作ったとのご連絡をいただきました。 同プロジェクトは「電気代の自動引落としは、原発再稼働への白紙委任状。すぐ停止して、一時不払いで抗議しよう」と呼びかけているグループとのことです。 当会(電磁波研)もステッカーを1枚100円で販売しています。 「近所の目...
電磁波問題市民研究会は、特定非営利活動法人化学物質過敏症支援センター(CS支援センター)に対して、以下の通り公開質問状を送付しました。 2017年3月24日 特定非営利活動法人 化学物質過敏症支援センター 理事長 広田しのぶ 殿 公開質問状 電磁波問題市民研究会 代表 野村 修身 平素より化学物質過敏症支援等のためにご活動し...
「化学物質過敏症、電磁波過敏症倶楽部」(金城学代表)および「アナログメーターの存続を望む会」(東麻衣子代表)は連名で、北海道、東北、北陸、中部、中国、四国、九州、沖縄の各電力会社に公開質問状を2月17日に送付しました(東京電力と関西電力は、昨年送付しました=会報第102号参照)。11団体、個人95名が今回の質問状に賛同しました。当会では網代が個人として賛同...
電力計を従来型からスマートメーターに交換したら、電気料金が急に上がったという苦情が、海外を中心に出ています。実際はどうなのか、トゥウェンテ大学(オランダ)のフランク・レフェリンク(Frank Leferink)教授がアムステルダム応用科学大学と共同で調査し、スマートメーターを含む電子式メーターで不正確なものが少なくともオランダの75万の家庭に設置されている...
「川越支社でアナログメーターに交換した例はない」というウソ 埼玉県の郡部の町で、Pさんの家にスマートメーター交換のチラシが入りました。 Pさんが断りの電話をしようとする前に、チラシの入った翌日に交換されてしまいました。驚いてPさんは抗議の電話をしましたが、「アナログメーターの在庫はない」「川越支社管轄でアナログメーターにした例はない」と強硬でアナ...
当会による質問状 化学物質過敏症支援センターによる回答・当会による解説
福井市でKDDI基地局計画中止に 福井市で、自宅隣地にKDDI基地局が計画された住民が中心になって反対運動が取り組まれましたが、計画は中止になりました。その住民の方が顛末記がお寄せくださいましたので4頁に掲載しました。【大久保貞利】 目黒区で老人施設のKDDI基地局白紙撤回 東京目黒区の老人施設屋上にKDDIが基地局を建設する計画が進められていまし...
国が普通教室の「無線LAN(Wi-Fi)整備率100%」を目指していることによって児童生徒への健康影響が懸念されることから、当会は文部科学省に要望書を提出し、さらに同省の担当者と意見交換をしました(会報前々号、前号既報)。政府機関や企業から独立した10カ国29名の著名な科学者によるグループが発表した「バイオイニシアティブ報告書2012」が、低周波及び高周波...