携帯電話一覧

学習会 5Gで増える電磁波とそのリスク 3 「5G電磁波リスクをどうとらえるか」

上田昌文さん  5Gの電磁波(電波)を考える前に、電波のリスクに対して現在どう対応されているのかを踏まえなければならない。国際非電離放射線防護委員会(ICNIRP)などによる現行の規制は熱作用のみに注目していることが大きな問題。非熱作用については「科学的に十分な証拠がない」として退けている状態が長年続いている。  しかし非熱作用による健康影響の可能性を示...

学習会 5Gで増える電磁波とそのリスク 1 「5Gとは何か」

網代太郎  携帯電話は、アナログ方式だった第1世代から、第2世代以降はデジタル方式に変わった。第3世代(3G)からは世界共通方式となり、さらに「3.9世代」とも呼ばれていたLTEなど、そして第4世代(4G)の「LTE-Advanced」「WiMax2」へと「進化」した。世代が代わるにしたがって、携帯電話の通信速度が上がり、大量の情報をより短時間で送信できる...

電車内の迷惑行為アンケート 「スマホの使い方」上位に

 JRを除く私鉄各社で構成する日本民営鉄道協会(民鉄協)は昨年12月20日、「平成30(2018)年度 駅と電車内の迷惑行為ランキング」を発表しました。10月1日~11月30日に民鉄協ホームページ上で「駅と電車内のマナーに関するアンケート」を実施し、2,686人が回答しました。その結果(次頁の表)によると、前年まではアンケートの選択肢になかった「スマートフォ...

「携帯電話などのリスクのキャンペーンを」 イタリアの裁判所が政府に命令

 イタリアのラツィオ州(州都はイタリアの首都ローマ)の行政裁判所が政府に対し、携帯電話やコードレス電話による健康へのリスクを一般に知らせるキャンペーンを開始するよう命じたと、ウェブサイト「Microwave News」(1月16日付)などが報じました。この記事を紹介します。原題はItalian Court Orders Public Safety Campa...

NO IMAGE

スマホ使用と斜視の因果関係調査へ

 NHKは昨年12月27日、日本弱視斜視学会が斜視とスマートフォンなどの使用状況の因果関係を調べる実態調査を行うことになったと報じました。 10代を中心に斜視が増える  報道によると、静岡県の浜松医科大学では原因が不明で、短期間に瞳が内側に寄って戻らなくなる「急性内斜視」の患者が増え、それまで年間2~3人だった患者が、3年前から10代を中心に10人前...

総務省が5G周波数割当て指針案 大都市に限らず産業可能性のあるエリアから

 総務省は11月2日、5G周波数の割当て指針の案を公表しました。指針が掲げる「絶対審査基準」に基づいて審査し、点数が高い携帯電話事業者から順番に希望する周波数を割り当てるとしています。  4Gまでは通信可能となる人口カバー率が指標だったため、各社は人口密度が多い都市部から優先的に基地局を整備しました。これに対して5Gは携帯電話やスマホでの通話・通信だけでな...

米・国家毒性プログラムが最終報告書 携帯電波による雄ラットのがん発症は「明確な証拠」と結論

 携帯電話の電波をラットに長期間浴びせたら、脳腫瘍の一種である神経膠腫と、心臓の神経における神経鞘腫と呼ばれるがんが増加したとの研究成果の一部を米国の「国家毒性プログラム(NTP)」が2016年5月に発表していました(会報第101号既報)が、この研究の最終報告書が今年11月1日に発表され、携帯電磁波により雄ラットが心臓の悪性神経鞘腫を発症したという「...

5G来年に一部サービス開始

 第5世代移動通信システム(5G)の全国展開を希望している携帯電話事業者4社に対する公開ヒアリングが10月3日に総務省で開かれました(議事録)。日本では東京オリンピック・バラリンピック(オリパラ)が行われる2020年の5Gサービス開始を目指すとされてきましたが、4社のうち、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの3社は、来年(2019年)から一部のサービスを始...

妊娠中の携帯電話過剰使用と出生時体重減少に関連 熊本大学の研究

 熊本県の461名の妊婦を対象とした調査で、妊娠中の携帯端末の過剰使用が出生児体重の低下に影響する可能性が、熊本大学大学院生命科学研究部の盧渓助教らによる調査で示されました。これは環境省が2011年から全国10万組の子どもと両親の参加で行っている疫学調査「子どもの健康と環境に関する全国調査(エコチル調査)」の一環で行われた研究です。  調査によると、携...