リニア報道に圧力？ 「週刊プレイボーイ」が報道
「週刊プレイボーイ」のウェブサイトに、フリーライター樫田秀樹氏による「リニア報道に圧力が？ メディアは不都合な真実をなぜ伝えられないのか！」という記事が１月８日付で掲載されました。（以下略）
「超低周波」一覧
「発がん性可能性あり」の持つ意味 最新電磁波事情概観（上）
大久保貞利 (電磁波問題市民研究会事務局長) 岩波書店『世界』２０１４年３月号所収 １ それはマンハッタンの街灯から始まった エジソンが発明した電灯を使って１８８２年にニューヨーク市マンハッタン街の５９カ所で街灯を点したことが、電磁波による社会的被害としての「電磁波公害」の始まりだといわれる。エジソンは当初からより安全な直流発電を主張し、一方より効率...
欧州各国は高周波規制に乗り出している 最新電磁波事情概観（下）
大久保貞利 (電磁波問題市民研究会事務局長) 岩波書店『世界』２０１４年５月号所収 ８ 世界で日本で、こんなことが起こっている ①欧州では４人のうち３人が携帯電話と基地局に健康不安を感じている ２００７年にＥＵ（欧州連合）は欧州人２万７千人を対象に「携帯電話と基地局（携帯電話中継基地局）」に関する意識調査を行った。 その結果、「携帯電話電磁波が...
国交大臣によるリニア新幹線 着工認可を糾弾する
１０月１７日、太田明宏国土交通大臣はＪＲ東海（東海旅客鉄道株式会社）が提出した「リニア中央新幹線工事実施計画」を認め、工事に着手する認可を与えました。 リニア中央新幹線については、すでに各方面から様々な疑問、懸念、批判が出されてきました。これに対し、ＪＲ東海はこれまできちんとした回答、対応をしてきませんでした。電磁波公害をもたらす 第一に、リニア中央新...
リニア認可の取消し求め 異議申立てへの参加を呼びかけ
リニア計画地域の各団体で構成する「リニア新幹線沿線住民ネットワーク」は、国交相による認可の取消しを求める「異議申立て」を行うこととし、多くの市民が申立人となってこの運動に参加するよう呼びかけています。 異議申立てとは、行政不服審査法に基づき、行政庁（行政機関）による処分等の見直しを国民が求める制度です。費用と時間がかかる行政裁判とは異なり、簡易迅速な手...
テレビ東京「電磁波の健康影響」放送
日本医師会が「医師や医学生のみなさまに役立つ情報を提供」(ウェブサイトより)することを目的に企画・著作をしている「話題の医学」という番組が毎週日曜日の午前５時からテレビ東京で放映されています。９月２８日の放送では「電磁波の健康影響－超低周波電磁界（商用電流）を中心に」と題して、齋藤友博氏（日立メディカルセンター）が解説しました。過敏症等には触れられませ...
リニア中央新幹線 日弁連「慎重な再検討を」
リニア中央新幹線の２０２７年開業を目指しているＪＲ東海は、４月に太田昭宏国土交通大臣へ環境影響評価書（アセスメント）を提出しました。これについて、石原伸晃環境大臣は６月５日に太田大臣へ意見書を提出し、７月１８日には太田大臣が事実上着工を認める意見を表明しました。これにより、電磁波の問題、環境負荷、原発を前提とした電気消費量、安全性、経済性など問題点だら...
長野県民調査から見るリニアへの懸念
３～４月に一般社団法人長野県世論調査協会が２０歳以上の長野県民８００人を対象にした「北陸新幹線金沢延伸 リニア中央新幹線」に関する県民世論調査の結果を５月に発表しました（回答率６４.８％）。このうち、リニアが通る中南信地域住民についての数字が５月１５日付信濃毎日新聞に掲載されました。 １ リニア中央新幹線は暮らしに影響しないが４７.９％ リニア中央新...
７カ国による超低周波の疫学調査 より多い曝露で脳腫瘍リスク上昇
超低周波電磁波の職業曝露と脳腫瘍との関連を調べた７カ国共同の大規模な疫学調査の結果が６月に発表されました。発症の１～４年前により多く曝露された人のほうがリスクが上昇するという結果でした。その要約をご紹介します。出典"Occupational exposure to extremely low frequency magnetic fields and ...
家電協会が家電製品から発生する電磁波の測定結果を公表
２０１４年３月、家電協会が家電製品から発生する電磁波の測定を行い、その測定結果をホームページ上に公表した。 家電協会では２００７年にも、同様に家電製品から発生する電磁波の測定を行い、その結果を公表している。それから７年近くが経過し、その当時から家電製品も大きく様変わりしている。家電協会が新たに測定した理由は、上記のような理由に加えて、２００７年の測定は...
