６Ｇで利用目指すテラヘルツ波がマウスの神経細胞の成長を促進
２０３０年ごろの実用化を目指しているという第６世代移動通信システム（６Ｇ）での利用を目指して、各国が技術開発を進めているテラヘルツ波をマウスのニューロン（神経細胞）に照射したところ、通常よりも１.５倍速く成長したという中国の研究結果が、ネットニュースで報じられました。 北京師範大学のLi Xiaoli（李小俚）教授らが、ペトリ皿（シャーレ）に...
「海外情報」一覧
１０代以下の「デジタル認知症」、韓国で年２００人
韓国で中学生がデジタル機器の使い過ぎで認知症になっているらしいというお話を会員の方からうかがい、検索してみたところ、韓国では年間約２００人の１０代の若者が認知症を発症しているという韓国語の記事がありました。国民健康保険公団から提出された資料によると２０１５年から５年間で１０代以下の認知症患者が９４４人発生し、２０２０年１～６月は１１４人だったと、こ...
米国で１９歳以下の脳腫瘍・白血病が増加
米国で０～１９歳の脳腫瘍と白血病の発症率が増加していることを、今年９月に発表された論文が明らかにしました。携帯電話からの高周波電磁波が脳腫瘍のリスクを高め、また、低周波磁場が小児白血病のリスクを高める可能性を、これまで各国の疫学調査が示してきたことを踏まえると、環境中の電磁波の増加がこれらのがんの増加の原因になっている可能性が浮かび上がります。 ...
米裁判所が自治体の基地局拒否権限を認める 「連邦法が規制を禁じているのは通話についてのみ」
ニューヨーク州の村、１８の基地局の設置申請を却下 米国ニューヨーク州フラワーヒル村が、同村の公道上への１８基の「スモールセル（カバーエリアが小さい）」４Ｇ基地局設置を、条例に基づいて拒否しました。携帯電話事業者側は、同村の条例は１９９６年電気通信法違反だとして提訴しましたが、連邦地裁は、村の規制権限を認める画期的な判決を２０２２年７月に下しま...
行政審判所が電磁波過敏症の１３歳女子生徒の学校対応などを義務付け 英国で「世界初」
英国の電磁波過敏症（ＥＨＳ）の１３歳女子生徒が学校に通えるようにするため、自治体へ対応を義務付ける決定を英国の行政審判所が出しました。この決定についての報道発表文を出した医師・研究者グループは「行政機関に電磁波の少ない教育設備を用意することを法的に義務付けた、世界初のケース」と述べています。 英国では、障害を持つなど特別な支援を必要とする子どもやその保...
「近くに4G基地局ができてから、牛の死亡が相次ぎ、乳量も落ちている」 フランス裁判所、基地局の２カ月操業停止と専門家による調査を命令
ニュースサイト「The Connexion」から「French court orders 4G antenna switch-off over cow health concerns」という記事をご紹介します。は訳注。【訳・網代太郎】 フランスの裁判所、牛の健康への懸念から４Ｇアンテナの停止を命令 フランス中東部のある農家では、アンテナ設置後数日で...
5G基地局稼働後に様々な症状 避難後に改善・消失 スウェーデンの論文
５Ｇ基地局を設置されたアパートに住む夫婦に「マイクロ波症候群」または電磁波過敏症で見られる典型的な数多くの症状が出たというケーススタディ論文が、学術誌『Medicinsk Access』（２０２２年２月発行）に掲載されました。夫婦が電磁波が低い別のアパートへ転居後すると、症状が改善または消失しました。論文の著者は携帯電話使用と脳腫瘍の関係の疫学調査をリード...
基地局と周辺住民についての研究の ７割が「影響あり」 スペインの研究者によるレビュー論文
携帯電話基地局が周辺住民へ及ぼす影響について、これまで発表されている各国の論文をまとめた、スペインの研究者Alfonso Balmori（バルモリ）によるレビュー論文が、学術誌「Environmental Research」オンライン版で７月１４日に公開されました。それによると、３８の論文のうち２８（７３.６％）が「影響あり」でした。著者は「予防原...
イタリアで電波基準値緩和の動き 市民が抗議の座り込み
イタリアは高周波電磁波について、世界でもっとも厳しく規制している国の一つであり、規制値は６V/m（１０μW/cm2）です。これを６１V/m（１０００μW/cm2）へ緩和しようという動きがあります。この動きに対して、市民が抗議の座り込みを行ったという記事を紹介します。出典 ITALY: SIT IN PROTEST LAUNCHED TO AVERT...
携帯電話などの電磁波と青少年の脳腫瘍関連を調べた国際疫学研究の結果
網代太郎（電磁波問題市民研究会会報編集長） 無線電話（携帯電話とコードレスフォン）から出る電磁波が、青少年の脳腫瘍リスクを増やすのかを調べた、日本を含む１４カ国による疫学調査「MOBI-Kids（モビ・キッズ）」の結果をまとめた論文が昨年（２０２１年）１２月に発表されました。結論は「本研究は、若年者における無線電話の使用と脳腫瘍との因果関係を...
