薬剤投与と、ビタミンＤ・亜鉛補充による化学物質過敏症治療
平久美子さん（東京女子医科大学附属足立医療センター）ら 日本臨床環境医学会学術集会（2024年6月）での発表から 電磁波過敏症の方も一部含みますが、どちらかというと化学物質過敏症（ＭＣＳ）の治療についての発表です。平さんは東京女子医科大学附属足立医療センターの麻酔科（ペインクリニック外来）で、患者の診療にあたっています。ペインクリニックの「ペ...
会報第１２３号を発行しました
３月２９日、会報第１２３号を発送しました。 通常版（紙） 主な内容 スイス、5G基地局「使用停止」 「安全基準策定のため調査が必要」 スロベニアでも５Ｇ一時停止 ５Ｇ推進の東京都に公開質問状 「５Gストップ」署名８９３５筆提出 ５G停止要請文提出と院内集会の報告 数万基以上の通信衛星が地球を包囲 衛星コンス...
ＷＨＯのレビュー論文を研究者らが批判
網代太郎（電磁波研会報編集長） 世界保健機関（ＷＨＯ）が、高周波電磁波による健康影響の評価について見直しを行うため、これまで世界中で行われた研究をまとめて評価する系統的レビュー（システマティックレビュー＝ＳＲ）を行うよう、研究者へ委託しています。その一部の結果が公表されました。これまで公表されたＳＲの結果は、熱作用を引き起こすほど強くない電磁波で健...
臨時総会で基地局設置契約を白紙撤回 東京・葛飾のマンション
東京都葛飾区のマンションで楽天モバイルの基地局を一旦定期総会で承認しましたが、その後有志たちが立ち上り、臨時総会を開かせ白紙撤回させました。住民代表の方から１０枚に及ぶ報告資料が届きましたが、要約して報告させていただきます。 築４２年のマンション、管理会社が画策 事の発端は管理会社の基地局設置提案にあります。内容は、東京の下町葛飾区の築４２年...
電磁波について、あらためて知ろう 第２回
鮎川哲也（電磁波研事務局） 私たちの身近には電磁波を発生するものが多くあります。携帯電話基地局、スマートフォン、そしてスマートメーターがあることについては前回紹介しました。今回はそれら以外にも気をつけるものと見落とされがちな電磁波発生源や対策などにについて解説します。 スマートフォンなどが普及する前はテレビ、冷蔵庫、電子レンジが強い電磁波を発生する...
欧州最初の５Ｇ開始国スイス ５Ｇによる健康被害の報道
スイスのジュネーブで５Ｇ基地局が設置されてから、住民に健康被害が出ていると、スイスのローザンヌで発行されている週刊消費者雑誌『L'Illustré』のウェブサイトに掲載された７月１８日付記事「５Ｇでは、モルモットのように感じる」が報じています。 スイスは欧州で最も早く今年４月に５Ｇ商用サービスが開始されました。通信会社スイスコムによって５Ｇ基地局が急ピ...
電磁界情報センターの正体
電磁界情報センターのウェブサイトには「私たち、電磁界情報センターは、電磁界ばく露による健康影響に関する正確な知識が国民に正しく伝わっていないことから生じる問題の解消に資するためのリスクコミュニケーションの増進を目的とした中立的な常設機関です。電磁界に関する専門的知識を有する国際的にもトップレベルのリスクコミュニケーションセンターを目指して活動していきま...
ネットはできるだけ有線で使おう
網代太郎（電磁波研会報編集長） 家庭などに普及している無線ＬＡＮ（Ｗｉ－Ｆｉ）は、電波を出すアクセスポイントや端末（ＰＣ、スマホなど）が体の近くにあることも多く、そのような場合には強い電磁波を浴びることになります。電磁波過敏症の方々を苦しめますし、過敏症でない方も、健康影響を予防するために、できるだけＷｉ－Ｆｉを使わないことをおすすめします。Ｗｉ－...
「電磁界情報センター」所長・大久保千代次氏はどこが間違っているか 東北大・本堂毅さんに聞く
化学物質過敏症（ＭＣＳ）、電磁波過敏症（ＥＨＳ）の診療、研究を行う医師や研究者も多数会員になっている日本臨床環境医学会の第２８回学術集会が６月、都内で開かれました。第１日の冒頭、大久保千代次・電磁界情報センター所長が「教育講演」の講師として登壇し、ＥＨＳはノセボ効果（後述）によるもので電磁波曝露のせいではないなど持論を展開しました（会報１１９号既報...
電磁波＆関連ニュース
■上空のローカル５Ｇを解禁へ 大手通信事業者が全国展開している携帯電話網とは別に、企業や自治体などが地域限定で専用のネットワークを設ける「ローカル５Ｇ」について、現状では上空の通信網整備は認められていないが、総務省は７月上旬にも緩和に向けて有識者による検討会を再開、５Ｇ通信の上空利用を可能にするよう、電波法令の見直し作業を進める。ドローンを使ったダ...
