電磁波問題市民研究会

電磁波問題市民研究会（略称・電磁波研）

設立１９９６年１０月
　環境中の電磁波による健康影響で悩む方々が支援される社会、電磁波による健康影響が予防される社会の実現を目指すＮＧＯです。
　全国の住民や団体等と協力しながら、この目的のための活動に取り組んでいます。

お知らせ：携帯電話オフ車両を求める署名にご協力ください

「「携帯電話・スマホ電源オフ車両」を求める会」が、署名を呼びかけています。ぜひご協力ください。
※署名用紙とウェブ署名に、同じ方が重複して署名しないようにご注意ください。
署名用紙はこちら
 ウェブ署名は、こちら

このウェブサイトのお問い合わせのページからいただいたご相談に対してお返事のメールをお送りしようとしたところ、エラーでお送りできなかったケースが、この数日で２件ありました（両方とも、スマートメーターについてのお問い合わせです）。お問い合わせいただく際には、ご自身のメールアドレスに間違いがないか、よくご確認のうえ、送信してください。また、お問い合わせに対して、当会からの回答が届かない場合には、お手数ですが、再度送信してください。

お知らせ：書籍「電磁波の何が問題か増補改訂版」が出版されました

　当会事務局長の大久保貞利による「電磁波の何が問題か増補改訂版」が出版されました（緑風出版、税別２２００円、２５９ページ）。
　初版は２０１０年１１月に発行されましたが、初版が売り切れたのと、それから６年が経過したことで、内容を補強し、増補改訂版として出版しました。 > 詳しくはこちらをご覧ください

お知らせ：書籍「スマートメーターの何が問題か」が出版されました

　当会事務局員の網代太郎による「スマートメーターの何が問題か」が出版されました（緑風出版、税別１６００円）。
　家庭生活を監視されることや健康影響の懸念などから、海外各国では市民や消費者団体などが全戸導入に反対しているスマートメーター。日本では全戸導入を目指して着々と設置が進められています。
　「スマートメーターは、再生可能エネルギーの大量導入に不可欠」「電力小売全面自由化で、電気を買う会社を切り替える時にはスマートメーターが必要」と説明されています。しかし、実際にはスマートメーターを全戸に設置しなければならない理由はありません。
　スマートメーターを拒否したい市民に対して、電力会社は「アナログ（機械式）メーターは在庫がない」とウソをついたり、「電気を止める」と脅迫してまで、スマートメーターを強制する無法状態がまかり通っています。
　スマートメーターは、電気を使うすべての人々が無関係ではいられない問題です。スマートメーターとは何か、そして、その問題点を網羅している書籍は、本書だけです。ぜひごご一読ください。書籍の詳しい紹介はこちら。

お知らせ：「スマートメーターはイヤ」ステッカーを作りました


スマートメーターを望まないことを意思表明するために、メーター周りに付けるなどができるステッカーを作りました。ステッカーを貼っただけでスマートメーターを拒否できるわけではありませんが、電力会社側へのアピールになります。 > 詳しくはこちらをご覧ください

お知らせ：アナログメーター存続の署名、５０００名を超えました

「アナログメーターの存続を望む会」が、署名を呼びかけています。ぜひご協力ください。
４月１５日、５３７０筆を経済産業省に提出しました。
※署名用紙とウェブ署名に、同じ方が重複して署名しないようにご注意ください。
署名用紙はこちら
 ウェブ署名は、こちら