「海外情報」カテゴリーの記事一覧


携帯電話、コードレスフォンと聴神経鞘腫 20年以上の使用でリスク4.4倍

 私たちは以前、聴神経鞘腫(脳腫瘍の一種)の症例対照研究を実施した。1997~2003年にスウェーデンの地域で診断された20~80歳の男女の患者が含まれ、研究結果は発表された。その後、私たちは2007~2009年の期間に全国から選んだ18~75歳の男女を含むさらなる研究を行った。聴神経鞘腫についてのこれらの新しい結果は、現在まで発表していない。双方の研究を通じて同様の方法が使われた。それぞれ性別、 […]


高周波電磁波の安全性に関する動向 2014年のレビュー

 1年前の会報86号に「携帯電話電磁波の安全性に関する動向:2013年のレビュー」を掲載しました。今回は「2014年のレビュー」を掲載いたします。昨年と同様、「Electromagnetic Radiation Safety」というウェブサイトに掲載されたものです。このサイトは、カリフォルニア大学バークレイ校の公衆衛生部のモスコビッチ(Joel M. Moskowitz)博士が個人で運営しています […]


カナダの自治体が住民投票で携帯基地局設置を不支持

 カナダの新聞「ラングリータイムス」のウェブサイトに掲載された記事によると、カナダ・ブリティッシュコロンビア州メトロバンクーバーにある自治体「ラングリー地区(The Township of Langley)」の議会は2013年9月、携帯電話基地局を新たに設置しようとする業者は、基地局から半径500m以内の住民による投票で80%超の賛成を得る必要があるとする規制を作りました。 ラングリー地区は人口約 […]


EU機関による過敏症のための画期的意見 採択されず

 欧州連合(EU)の諮問機関である欧州経済社会評議会(EESC)が、電磁波過敏症についての意見を公表する動きについて、会報前号でご報告いたしました。過敏症発症者のために、電磁波曝露を低減または緩和する拘束力のある法令の制定を求めるという、画期的な内容の意見でした。しかし、対案が出され、1月21日のEESC本会議で対案が先に採決された結果、賛成136、反対110、棄権19で可決され、もとの画期的な意 […]


「発がん性可能性あり」の持つ意味 最新電磁波事情概観(上)

大久保貞利 (電磁波問題市民研究会事務局長)岩波書店『世界』2014年3月号所収 1 それはマンハッタンの街灯から始まった エジソンが発明した電灯を使って1882年にニューヨーク市マンハッタン街の59カ所で街灯を点したことが、電磁波による社会的被害としての「電磁波公害」の始まりだといわれる。エジソンは当初からより安全な直流発電を主張し、一方より効率性の高い交流発電を主張したテスラとの間で「安全vs […]


欧州各国は高周波規制に乗り出している 最新電磁波事情概観(下)

大久保貞利 (電磁波問題市民研究会事務局長)岩波書店『世界』2014年5月号所収 8 世界で日本で、こんなことが起こっている①欧州では4人のうち3人が携帯電話と基地局に健康不安を感じている 2007年にEU(欧州連合)は欧州人2万7千人を対象に「携帯電話と基地局(携帯電話中継基地局)」に関する意識調査を行った。 その結果、「携帯電話電磁波が健康に影響を及ぼすと考えている人」は73%で、「基地局から […]


EU機関が電磁波過敏症の意見 来年1月に公表へ

 欧州連合(EU)の諮問機関である欧州経済社会評議会(EESC)が電磁波過敏症についての意見を来年1月に公表することとし、それへ向けての公聴会を11月4日に開いたことが、英国の電磁波問題団体「パワーウォッチ」のウェブサイトで紹介されていました。かなり前向きな意見が出されるのではと、パワーウォッチは期待を寄せています。 ESSCは三つのグループを代表する353人の評議員によって構成されています。三つ […]


米 スマートメーター拒否相次ぐ

 「日経テクノロジーオンライン」10月28日に「相次ぐスマートメーター設置拒否 米電力会社の憂鬱」という記事が掲載されました。たいへん興味深い内容ですので、概要をご紹介します。【会報編集担当】


海外の電磁波過敏症の話題

 海外の電磁波過敏症についての話題が、最近、相次いでネット上で日本語で紹介されました。概要をご紹介します。【会報編集担当】 ◇ 「電波望遠鏡の村が電磁波過敏症の人のメッカに、米国」11月15日AFP 「電磁波、来ないで」11月11日WirelessWire News 「奇病・電磁波過敏症が増加…スマホもパソコンもNGに」10月16日英デイリー・ミラー


新しい研究は無線技術による健康リスクを示す

バイオイニシアチブ・ワーキング・グループからの警告  電磁波の人体影響の研究や公衆衛生の政策に関する専門家らで構成している バイオイニシアチブ・ワーキング・グループが4月に公表したニューズリリースを紹介します。出典はこちら。【会報編集担当】


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