「調査研究」一覧

山口みほさん（電磁波研会員、福岡県） 　電磁波過敏症、化学物質過敏症を診療・研究する医師、研究者らも参加している日本臨床環境医学会の、第３１回学術集会が６月２４、２５両日、近畿大学（東大阪市）で開かれました。同集会での発表から、山口みほさんの発表内容を、山口さんからご了解をいただいてご紹介します（山口さんは同集会にオンライン参加）。 　山口さんは、自宅の...

　携帯電話の使用時間と高血圧発症との関係を調べた査読付き論文を学術誌に掲載した欧州心臓病学会による、５月４日付ニュースリリース「Mobile phone calls linked with increased risk of high blood pressure」をご紹介します。【訳・網代太郎】 携帯電話の通話は高血圧のリスク上昇と関連する 　ソフ...

　高圧送電線からの超低周波磁場が、ミツバチの活動に悪影響を与えていることを示す論文が５月１２日に、ウェブ上の学術誌「Science Advances」で発表されました。南米チリ・タルカ大学のMarco A. Molina-Montenegro（マルコ・モリーナｰモンテネグロ）教授らの研究チームは、高圧線から近いカリフォルニアポピー（ハナビシソウ）群生...

山口みほさん（久留米大学非常勤講師、電磁波研会員） 　電磁波の国際指針値を定めているのが「国際非電離放射線防護委員会（ＩＣＮＩＲＰ）」です。ＩＣＮＩＲＰは世界保健機関（ＷＨＯ）の協力機関に位置づけられていますが、ＩＣＮＩＲＰ自体はＷＨＯのような国連機関ではなく、ドイツに登録された非政府組織（ＮＧＯ）に過ぎません。多くの国が自国の電磁波規制値として、この国際...

　ＩＣＮＩＲＰは電磁波のヒトへの悪影響を防ぐための国際指針値を策定していて、多くの国がこの国際指針値を自国の規制値にしています。日本の規制値は、それよりやや緩いですが、ほぼ同じです。ＩＣＮＩＲＰは５Ｇ開始に備えて２０２０年、新たなガイドラインを公表しましたが、基本的には従前と変わらない内容でした。このガイドラインは最新の科学的知見を幅広く反映しているのではな...

■共産党千葉市議団が携帯電話基地局設置紛争予防条例を提案 　１０月６日までを会期とする千葉市議会定例会に、共産党千葉市議団が「千葉市携帯電話基地局の設置又は改造に係る紛争の予防と調整に関する条例」を提案した。会期初日の９月８日、福永洋議員が登壇して、携帯電話会社が基地局の設置工事を着手する前に近隣住民等に対して計画概要を説明すること等を定めることにより、近...

　２０３０年ごろの実用化を目指しているという第６世代移動通信システム（６Ｇ）での利用を目指して、各国が技術開発を進めているテラヘルツ波をマウスのニューロン（神経細胞）に照射したところ、通常よりも１.５倍速く成長したという中国の研究結果が、ネットニュースで報じられました。 　北京師範大学のLi Xiaoli（李小俚）教授らが、ペトリ皿（シャーレ）に...

　米国で０～１９歳の脳腫瘍と白血病の発症率が増加していることを、今年９月に発表された論文が明らかにしました。携帯電話からの高周波電磁波が脳腫瘍のリスクを高め、また、低周波磁場が小児白血病のリスクを高める可能性を、これまで各国の疫学調査が示してきたことを踏まえると、環境中の電磁波の増加がこれらのがんの増加の原因になっている可能性が浮かび上がります。 ...

　５Ｇ基地局を設置されたアパートに住む夫婦に「マイクロ波症候群」または電磁波過敏症で見られる典型的な数多くの症状が出たというケーススタディ論文が、学術誌『Medicinsk Access』（２０２２年２月発行）に掲載されました。夫婦が電磁波が低い別のアパートへ転居後すると、症状が改善または消失しました。論文の著者は携帯電話使用と脳腫瘍の関係の疫学調査をリード...