NPO法人市民科学研究室主催学習会 5Gで増える電磁波とそのリスク

  • 学習会 5Gで増える電磁波とそのリスク 1 「5Gとは何か」
  • 学習会 5Gで増える電磁波とそのリスク 2 「迫る5G その先は天国か! 地獄か?」
  • 学習会 5Gで増える電磁波とそのリスク 3 「5G電磁波リスクをどうとらえるか」
  • 学習会 5Gで増える電磁波とそのリスク 4 「5G基地局からの電波の強さの計算例」
  •  学習会「5G(第5世代移動体通信)で飛躍的に増大する電磁波曝露―そのリスクを検討し対策を議論する」が1月26日、都内で開かれました。主催はNPO法人市民科学研究室(市民研)内のグループ「環境電磁界研究会」。当会(電磁波問題市民研究会)と名称が似ているだけでなく、メンバー3名のうち2名が当会の事務局員(鮎川哲也と網代)であるため(もう1名は市民研代表理事の上田昌文さん)、市民研と当会の共催と思っていた方もいたようですが、市民研の主催です。
     今年2019年にイベント会場での無料体験サービスなどが行われ、来年から商用サービスが始まる予定の5G(ファイブジー)により、私たちが日常生活で曝露する高周波電磁波(電波)が飛躍的に増大することは確実です。一方で5Gを推進する総務省の関連委員会の報告では、「私たちがどれくらいの曝露を受け、それがどのようなリスクをもたらすか」についての検討がしっかりなされているとは言えません。
     市民研環境電磁研究会は、高木仁三郎市民科学基金の助成を受けたプロジェクトを立ち上げ、総務省の5G関連委員会等の傍聴、各事業者による実証試験・関連研究論文・5Gの危険性を訴える海外科学者グループの見解等の情報を収集。まだ始まっていないサービスについての情報は少なく検討はなかなか困難ですが、できる範囲で5G電波曝露がどのようなものかを具体的に検討しようと試みました。5Gに関する同種の取り組みは国内ではこれまでほとんど見られません。
     学習会では、これまで調べたことをメンバー3人が分担して発表し、質疑応答を行いました。参加者数は21名(発表者除く)で、ジャーナリストや消費者団体からもご参加いただきました。ここでは3人の発表内容について、本学習会後に得た情報なども含めて再構成してご紹介します(当日の発表内容と異なっている部分があります)。
     なお、本プロジェクトによる調査内容などを掲載するウェブサイト「5Gリスク情報室」が4月に開設されます。【網代太郎・各報告のまとめも】

     

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