「過敏症」カテゴリーの記事一覧


電磁波過敏症の避難ハウス開設へ

Aさん(会員、奈良県)  奈良県の電磁波過敏症(ES)発症者のAさんが、ESの方の避難ハウスを開設されることになり、当会報で案内してほしいとのご依頼をいただきました。3月末着工、4月下旬ごろ完成予定とのことです。経緯がよくわかるので、Aさんが当会大久保事務局長に宛てたお手紙から、抜粋して掲載させていただきます(お手紙の内容は、Aさんのご許可をいただき、一部改変いたしております)。【会報編集担当】 […]


高周波電磁波の安全性に関する動向 2014年のレビュー

 1年前の会報86号に「携帯電話電磁波の安全性に関する動向:2013年のレビュー」を掲載しました。今回は「2014年のレビュー」を掲載いたします。昨年と同様、「Electromagnetic Radiation Safety」というウェブサイトに掲載されたものです。このサイトは、カリフォルニア大学バークレイ校の公衆衛生部のモスコビッチ(Joel M. Moskowitz)博士が個人で運営しています […]


EU機関による過敏症のための画期的意見 採択されず

 欧州連合(EU)の諮問機関である欧州経済社会評議会(EESC)が、電磁波過敏症についての意見を公表する動きについて、会報前号でご報告いたしました。過敏症発症者のために、電磁波曝露を低減または緩和する拘束力のある法令の制定を求めるという、画期的な内容の意見でした。しかし、対案が出され、1月21日のEESC本会議で対案が先に採決された結果、賛成136、反対110、棄権19で可決され、もとの画期的な意 […]


過敏症の方、電磁波にご関心の方 一緒に行動しませんか

岩丸正男さん(会員、過敏症発症者)  電磁波問題市民研究会は、過敏症発症者の会員、岩丸さんからの問題提起を受け、岩丸さんらとご相談の結果、当会に「過敏症ユニット」(仮称)を設けることを目指すことにいたしました。当会の活動の充実を目指し、これまでの事務局中心の運営態勢から、より柔軟で幅広い運動を目指すものです。ユニットが実現すれば、ユニットのメンバーが主体的に活動し、事務局はユニットとコミュニケーシ […]


EU機関が電磁波過敏症の意見 来年1月に公表へ

 欧州連合(EU)の諮問機関である欧州経済社会評議会(EESC)が電磁波過敏症についての意見を来年1月に公表することとし、それへ向けての公聴会を11月4日に開いたことが、英国の電磁波問題団体「パワーウォッチ」のウェブサイトで紹介されていました。かなり前向きな意見が出されるのではと、パワーウォッチは期待を寄せています。 ESSCは三つのグループを代表する353人の評議員によって構成されています。三つ […]


海外の電磁波過敏症の話題

 海外の電磁波過敏症についての話題が、最近、相次いでネット上で日本語で紹介されました。概要をご紹介します。【会報編集担当】 ◇ 「電波望遠鏡の村が電磁波過敏症の人のメッカに、米国」11月15日AFP 「電磁波、来ないで」11月11日WirelessWire News 「奇病・電磁波過敏症が増加…スマホもパソコンもNGに」10月16日英デイリー・ミラー


自然治癒力で過敏症を治す 福岡市で「お話会」

江藤きくよさん(市民健康ラボラトリー理事)  9月6日(土)福岡市の東市民センターにおいて「化学物質・電磁波過敏症・線維筋痛症・発達障害・アトピー「新しい病気」の治療はほんとうに薬しかないのか」というテーマでNPO「市民健康ラボラトリー」の第3回お話し会を開催しました。 (つづきは会報90号をご覧下さい)


(ミニニュース)宇都宮市議が電磁波で裁決加われず

 西房美・宇都宮市議は6月定例市議会初日の本会議を無断欠席したとして市議会から10日間の出席停止の懲罰処分を受けたことを不服として処分撤回などを求める通知書を議長あてに送った。通知書では「本会議場に入ったが他の議員の携帯電話の電磁波で頭痛や胸痛など不調を感じ市議会の控え室で体調を整えていた。採決を知らせに来た職員に本会議に出席できない旨伝えた」などと、事実誤認だと主張している。また「議員の携帯電話 […]


病院内ケータイ緩和指針が発表 当会は反対意見提出

 病院など多くの医療機関では、決められた場所以外での携帯電話使用を制限しているところが多いです。携帯電話からの電波が医療機器の誤作動を引き起こす恐れがあることが、その主な理由です。業界団体や関係省庁などで構成する「電波環境協議会」は、この制限を緩和する「医療機関における携帯電話等の使用に関する指針(案)」(以下「新指針案」といいます)などを6月30日に発表し、7月22日まで意見を募集しました。当会 […]


早稲田大学・北條祥子先生ら 電磁波過敏症の実態調査を開始

 早稲田大学応用脳科研究所の北條祥子・尚絅学院大学名誉教授らのチームが、日本の電磁波過敏症(EHS)患者の実態調査を開始しました。共同通信がこのことを記事にして配信し、今年1~3月に、この記事が20の地方紙(宮崎、愛媛、栃木、埼玉、静岡、青森、沖縄、熊本、高知、長野、徳島、大分、神奈川、鳥取、千葉、群馬、山形、岐阜、宮城、富山)に掲載されました。 (つづきは会報89号をご覧下さい)


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