「超低周波」一覧

　電磁波測定ではさまざまな状況が発生します。それらの出来事を、測定した個人が特定できないように織り交ぜて併せて紹介していきます。 電磁波の存在自体に過敏に反応するケース 　測定の依頼をされた方は、関東の地方都市にお住まいです。中核都市なので、電磁波の影響は、少なからずあることは予測できます。測定する家の周囲を見渡すと、約５００ｍの範囲に、３基の携帯電話...

　社団法人共済組合連盟が発行する、『共済新報』という月刊誌があります。国家公務員共済組合の関係誌です。その４月号に、『メンタルヘルスよもやま話』と題して、一人の医師が「ケータイ基地局始末記」を書かれています。その医師は、その昔、月刊誌『文藝春秋』の巻頭言で、「ノーベル文学賞作家川端康成は電気毛布を愛用していたため、その電磁波が原因でうつになり自殺した」と...

　東芝ライテック宛に「一般白熱電球の、製造と販売の再開を要望する」要望書を提出し、その回答が来ました。　回答は前ページの通りで、企業側からの視点でみると、突っ込まれるところを極力減らした、いわゆる「模範解答」のようなものです。その答えを要約すると、電磁波に対して過敏な人がいるのは「直接」ではなくメディアを通じて「間接的に」知っている。しかし、白熱球の製造...

植田武智さん（科学ジャーナリスト） 　この記事は、植田武智さんが、インターネットのニュースサイト「マイニュースジャパン」に発表された記事を、植田さんのご許可をいただき要約したものです。より詳しい内容は、マイニュースジャパンをご覧下さい。無料で各記事の前半を読むことができ、有料会員になると、記事全文と図表を見られます。　マイニュースジャパンは「既存マスコ...

　2010年11月16日に、ＩＣＮＩＲＰ（国際非電離放射線防護委員会）が、２０１０年新ガイドラインを発表しました。　ＩＣＮＩＲＰは、非電離放射線の健康影響に関して指導助言を行なう組織として、国際放射線防護委員会から分かれて設立された組織です。ＷＨＯ（世界保健機関）は環境保健基準という勧告は出しても、具体的な数値ガイドラインは出さず、ＩＣＮＩＲＰが担当しま...

低周波電磁波と乳がんの研究 　イスラエルの研究者たちが行なった研究は、家庭用で使われる低周波電磁波（ＥＭＦ）が乳がんや乳がん以外の胸部がんの発症リスクを上昇させることを示唆した。 　この研究は、『Ｉｎ　Ｖｉｖｏ』誌の2005年５～６月号に掲載されたものだ。イスラエルのエディス・ウルフソン・メディカルセンターで診察を受けた１２９０人の６０歳以上の女性の患者...

市民政策円卓会議　コーディネーターは大河原参院議員参議院議員会館２００８年８月２７日　「電磁波による身体・環境等への影響」をテーマとして、2008年８月27日午後に、永田町の参議院議員会館で「市民政策円卓会議」がもたれ、総務省・経済産業省・厚生労働省・環境省と市民団体が話し合いを持ちました。コーディネーターは大河原雅子参議院議員（民主党）です。 「電磁...

　経済産業省電力設備電磁界対策ワーキンググループ（WG)報告書（案）は、１月２２日に開催された「経産省総合資源エネルギー調査会・原子力安全保安部会第１９回電力安全小委員会」で承認されたため、経産省はパブリックコメント（パブコメ）の募集に入りました。　パブリックコメントの締め切りは２月２２日で、同日、当研究会のパブコメとしての意見を提出しました。　当研究会...

2007年6月1日経済産業省大臣甘利　明　様電力設備電磁界対策ワーキンググループに係る公開質問状私たちは、電磁波問題について、情報収集・発信、調査研究、電磁波による体調不良を訴える方々からの相談対応など、それぞれのやり方で取り組んでいる団体です。電磁波による健康影響や環境影響については科学的に証明されていない点もあるものの、これまで得られている知見から、健康...

以前から企業寄りと言われて来たが無節操すぎると批判 　久しぶりに、『マイクロ・ウェーブ・ニュース』のスレシン編集長が、舌鋒鋭くレパチョリを批判する見解を出した。オーストラリア出身のマイケル・レパチョリは、ＷＨＯ国際ＥＭＦプロジェクトの立ち上げ時（1996年）から最高責任者を務めていたが、在任中から企業よりの姿勢が批判されていた。彼は2006年６月にＷＨＯを...