「調査研究」一覧

　米国で０～１９歳の脳腫瘍と白血病の発症率が増加していることを、今年９月に発表された論文が明らかにしました。携帯電話からの高周波電磁波が脳腫瘍のリスクを高め、また、低周波磁場が小児白血病のリスクを高める可能性を、これまで各国の疫学調査が示してきたことを踏まえると、環境中の電磁波の増加がこれらのがんの増加の原因になっている可能性が浮かび上がります。 ...

　５Ｇ基地局を設置されたアパートに住む夫婦に「マイクロ波症候群」または電磁波過敏症で見られる典型的な数多くの症状が出たというケーススタディ論文が、学術誌『Medicinsk Access』（２０２２年２月発行）に掲載されました。夫婦が電磁波が低い別のアパートへ転居後すると、症状が改善または消失しました。論文の著者は携帯電話使用と脳腫瘍の関係の疫学調査をリード...

　携帯電話基地局が周辺住民へ及ぼす影響について、これまで発表されている各国の論文をまとめた、スペインの研究者Alfonso Balmori（バルモリ）によるレビュー論文が、学術誌「Environmental Research」オンライン版で７月１４日に公開されました。それによると、３８の論文のうち２８（７３.６％）が「影響あり」でした。著者は「予防原...

網代太郎（電磁波問題市民研究会会報編集長） 　無線電話（携帯電話とコードレスフォン）から出る電磁波が、青少年の脳腫瘍リスクを増やすのかを調べた、日本を含む１４カ国による疫学調査「MOBI-Kids（モビ・キッズ）」の結果をまとめた論文が昨年（２０２１年）１２月に発表されました。結論は「本研究は、若年者における無線電話の使用と脳腫瘍との因果関係を...

網代太郎（電磁波研会報編集長） 　東京スカイツリー（東京都墨田区）が２０１２年５月２２日に開業して１０周年を迎えたとのことで、マスメディアによる報道は「お祝い」が中心ですが、一部では、お客さんはスカイツリーしか行かず周辺の商店街などへは来ないという、開業当初から変わらない嘆きも報じられています。一方、スカイツリーからの電波（高周波電磁波）についての報道は見...

■米国で基地局の停波命令 　マサチューセッツ州ピッツフィールドの保健委員会（Board of Health）は２月２日、携帯電話事業者ベライゾンに対し、サウスストリート８７７番地にある基地局の停止命令を出すことを全会一致で決定した。近くに住む家族は、２０２０年に稼働してすぐに健康被害を報告し、それ以来、送信を停止するために努力を続けていた。今回の措置は、米...

　国立研究開発法人情報通信研究機構（ＮＩＣＴ）は、市街地、郊外、地下街の携帯電話基地局などからの電波強度の変動傾向を調査し、その結果を１２月７日に発表しました。同一地域における過去（約１０年前）の測定結果と比較したところ、電波曝露レベルが上昇傾向にあることが分かりました。それでも「電波防護指針より十分に低いレベル」だとＮＩＣＴは強調していますが、電波...

網代太郎（電磁波問題市民研究会会報編集長） 　身の回りの電磁波を測定したいと思っても、従来の測定器では第５世代移動通信システム（５Ｇ）専用の周波数に対応していないものが多いです。ＥＭＦ－３９０という測定器は１０GHzまで測定可能なため、５Ｇのミリ波（２８GHz帯）には対応しないものの、５ＧのＳｕｂ６（３.７GHz帯、４.５GHz帯）は測定できま...

山口みほさん（久留米大学非常勤講師、電磁波研会員） 　山口みほさんに会報第１３０号でご紹介いただいた「電磁界医学学会２０２１（The EMF Medical Conference 2021）」での発表内容について、山口さんに、さらに詳細にご報告いただきました。発表内容は、同学会のウェブサイトに掲載の動画でご覧いただけます（有料・英語）。なお、見出し、小見出...

電磁波過敏症、化学物質過敏症などの診療や研究に取り組んでいる医師、研究者らによって発足した「日本臨床環境医学会」の第２９回学術集会が、６月２６日から８月２７日までオンラインで開かれています。同集会は昨年６月に神奈川県内で開催予定でしたが、新型コロナ感染症拡大の影響で１年延期されました。さらに、第４波の感染拡大により、オンライン開催となったものです。学会での発...