「海外情報」カテゴリーの記事一覧


(ミニニュース)ケータイをブラジャーに入れて乳がん?

 乳腺外科専門医として41年のキャリアを持つ米国のジョン・ウエスト医師らによる査読付き論文が学術誌に掲載された。4人の乳がん患者の症例報告だ。いずれも40歳以下の若い女性で、遺伝要因はないと判定されている。数年間にわたり1日10時間以上、携帯電話をブラジャーの中に入れて胸部に接触させて持ち歩いていところ、4人ともに、ちょうど携帯電話を常時入れていた箇所とほぼ一致した部位に乳がんができた。(植田武智 […]


フランス政府、ケータイ等からの電磁波被曝低減を推奨

 フランス食品環境労働衛生安全庁(ANSES)は、「「高周波電磁波と健康」専門家評価の更新版(Update of the “Radiofrequencies and health” expert appraisal)」を10月15日に公表しました。高周波電磁波の影響を特に受けやすい人々のために、被曝を減らすよう勧告しています。そのうち「プレス・リリース」の部分をご紹介します。 【訳・網代太郎】 ◇ […]


(ミニニュース)台湾・LINE、妊婦、子ども控えて

 台湾電磁輻射公害防治協会は9月5日、携帯電話の無料通信アプリLINE使用による電磁波被曝状況調査の結果を発表し、被曝量が使用しない場合の5万~6万倍になるとして12歳以下の子どもや妊婦は使用を控えるよう呼び掛けた。(2013/9/16琉球新報)


ドイツ電磁界規制改正 市民団体から批判

永瀬ライマー桂子さん(ドイツ在)  ドイツの電磁界規制(26.Bundesimmissionsschutzverordnung、通称26.BimSchV)が改正され、2013年8月23日に施行されました。1997年にこの法律が施行されて以来、今回が初めての改正。電磁波利用が広まりつつある中、現在の技術に見合わせた改正が望まれていました。 今回の改正の主な点は、0Hzから100GHzまでの周波数帯を […]


スマートメーター 健康被害、火災、住民の抵抗… 米国、豪州のニュースから

 フリーライターの鶴田由紀さんが、スマートメーターについての米国(アメリカ)、豪州(オーストラリア)のニュース動画に日本語字幕をつけて、ユーチューブにアップしてくださいました。その概要をご紹介いたします。パソコンとインターネットを使える方は、ぜひ動画をご覧ください。 (1)2010年2月22日米 CBS 米国カリフォルニア州で、スマートメーター取り付け後に電気代が何倍にもなったという苦情が続出した […]


(ミニニュース)韓国、児童生徒のスマホ使用制限

 小中高校で生徒らのスマートフォン使用を制限できる法案が6月7日に韓国の国会に提出された。青少年のスマートフォン使用を制限する法案がいまになって議論されるのはむしろ遅い感がある。先進国ではすでに幅広く使用を制限してきた。フランスでは小中学校で携帯電話の使用を禁止。ドイツでは子どもと青少年の携帯電話露出を最小化し、電磁波を避けるためヘッドセットを使ったり固定電話を使うよう勧告。フィンランドは子供たち […]


(ミニニュース)ドイツ新たな電磁波規制

 ドイツ連邦環境・自然保護・原子炉安全省による「電磁界からの防護に関する規則」改正法案が、6月13日に連邦議会で採択された。主な改正内容は、以下のとおり。○50Hzの低周波施設(送電線など)は、国際指針値200μTの半分(100μT)を超えないように運転○新置される50Hz、220kV以上の送電施設は、人々の恒久的な居住用の建物の上を架設することができない○高周波施設が設置されようとする地方自治体 […]


アイルランドの老舗蒸留所 最高のウイスキーに電波は禁物!

ブッシュミルズのウイスキー蒸留所=2012年5月

川合徹さん(会員)  少し前の情報になりますが、昨年、アイルランドへツアー旅行に行ってきました。そのときに出会った電磁波関連の話題を紹介します。  ツアーは、北アイルランドと南アイルランドの主なところを回るものでしたが、その2日目に北アイルランドのウイスキー工場の見学・試飲が入っていました。アイルランド島のうち北アイルランドはイギリス(グレートブリテン・北アイルランド連合王国)の国で、その中心地ベ […]


(ミニニュース)携帯電話の電磁波、エレベーターなどでの利用は7倍に増加

 4月26日付の韓国・中央日報は韓国国家環境科学院がこのほど公表した、エレベーターなど閉鎖された空間で携帯電話を使用する際、電磁波の量が開放された空間の7倍となるとの研究結果について報道している。(「携帯電話の電磁波、エレベーターなどでの利用は7倍に増加=韓国研究報告」5月1日 新華社日本語経済ニュース)


電磁波問題に関するスウェーデン・スイス調査報告書(1)

日本弁護士連合会 公害対策・環境保全委員会  この記事は、日本弁護士連合会が2012年12月15日に都内で開いた「電磁波シンポジウム~予防原則と人権保障の観点から」の会場で参加者に配布された資料に掲載されたものです。調査に参加された髙峰真弁護士からご許可をいただき、転載いたします。なお、髙峰弁護士は「この調査報告は聞き取りによるものであるため、不正確な部分があるかもしれないことについて、あらかじめ […]


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