山口みほさん（電磁波研会員、福岡県）
電磁波過敏症、化学物質過敏症を診療・研究する医師、研究者らも参加している日本臨床環境医学会の、第３１回学術集会が６月２４、２５両日、近畿大学（東大阪市）で開かれました。同集会での発表から、山口みほさんの発表内容を、山口さんからご了解をいただいてご紹介します（山口さんは同集会にオンライン参加）。
山口さんは、自宅のそばに携帯電話基地局が建ってから電磁波過敏症になり、それがきっかけで電磁波の健康影響に関して海外の情報を調べるようになりました。医学系の研究者ではありませんが、ご専門の英語を駆使して英文の論文はもちろん、英語の動画を視聴し、不明点や疑問点は直接研究者らに問い合わせて確認し、電磁波研会報や、同学会などで情報発信をしてきました。
[ ]は編注です。
低強度のＲＦＲの健康影響／非熱効果を否定する主張が非論理的で科学的根拠に基づいていない事について
背景と目的
[昨年の]第３０回日本臨床環境医学会学術集会に於いて「国際学会報告」注1としてお伝えしたように、The EMF Medical Conference 2021 [米国で開催された「電磁界医学学会２０２１」。会報第１３０号、会報第１３５号参照]では、環境中で増大し続ける、携帯電話、携帯基地局、ＷｉＦｉルーター等、様々な発生源からのRadiofrequency Radiation（ＲＦＲ／無線周波放射[高周波電磁波]）によって、頭痛、耳鳴り、睡眠障害、鬱、ＡＤＨＤ、アルツハイマー病、糖尿病、心臓発作、脳卒中、脳腫瘍、癌、不妊、その他が引き起こされる事、また、電磁場曝露と化学物質暴露が非常に類似した作用をもたらし、それらが重なってさらに大きな健康影響を及ぼす事も示された。
このように、低強度のＲＦＲの及ぼす影響（ＲＦＲの非熱効果）を明らかにする研究報告が増え続ける中、未だにその健康影響を認めない人達が国内外の政府その他の組織に存在する。彼らはその論拠として常套句のように「非熱効果の健康影響を認めない論文もあるのでバランス良く見れば影響無しと言える」;「The International Commission on Non-Ionizing Radiation Protection (ＩＣＮＩＲＰ／国際非電離放射線防護委員会）が安全と言っているから安全だ」と主張するが、これが非論理的／非科学的である事を論証する。
検証
①「ＲＦＲの非熱効果について、『影響あり』とする研究結果と、『影響無し』とする結果の両方があるので影響は無い」というのは、そもそも非論理的である。
②研究論文に於いて、ＲＦＲの非熱効果が「影響あり」と示すものと「影響無し」と示すものの割合について、Henry Lai [ヘンリー・ライ]博士（Bioengineering, University of Washington (USA)名誉教授－Electromagnetic Biology and Medicine 名誉編集者）が図１のような調査結果注2を発表している。Lai博士は研究論文をＲＦＲについてのものと静磁場、静電場、超低周波電磁場についてのものの２つに分けて統計を取っている。ここではＲＦＲの統計について引用する（図１）。< >内はアップデートされた日付である。一つの論文が複数のカテゴリーにまたがる場合がある[Lai博士によるこの研究（ただしアップデート前）は会報第１２６号既報]。
同様の統計結果が、世界中で数多く発表されている。
図２はThe EMF Medical Conference 2021 のExecutive Producer: Elizabeth Kelley [エリザベス・ケリー]氏より山口が使用許可を頂いたもの。Igor Yakymenko [イゴール・ヤキメンコ]博士（PhD, DrSc Professor of Environmental Science,Department of Environmental Safety, National University of Food Technologies, Ukraine) のThe EMF Medical Conference 2021 での発表より、低強度ＲＦＲの酸化的影響に関する研究の内、「影響あり」と示すものの割合が９３％であることを示している。
図２ 低強度高周波／マイクロ波放射の酸化的影響に関する実験についての100の査読付き論文
このようにＲＦＲの影響を示す研究の方が圧倒的に多いのに「バランス良く見れば影響無しと言える」というのは詭弁である。
③ＲＦＲの影響を認める論文と認めない論文の重みが同等でない事について、Erica Mallery-Blythe [エリカ・マレリーブライズ]博士（BSBM、Founder and Director PHIRE － Physicians’ Health Initiative for Radiation and Environment (UK)）は、影響を見つける事に成功するより失敗する方が簡単なので、割合を比較する場合、それも考慮されるべきであると指摘している。注3
また、産業界から資金提供を受けた研究の方が、そうでない研究に比べて、ＲＦＲの影響無し、とする割合が高い事も多くの統計によって明らかにされているが、これも考慮されるべきである（図３）。注4、注5
④通信業界とそれを規制する立場の組織が癒着している事は多くの専門家が指摘する。
ＥＵ議会議員の報告書（2020）注6[会報第１２５号既報]でも、ＩＣＮＩＲＰ（国際非電離放射線防護委員会）、ＷＨＯ（世界保健機関）Institute of Electrical and Electronics Engineers）(ＩＥＥＥ／アイ・トリプル・イー／米国電気電子学会)、その他と通信業界や軍需産業との癒着が明らかにされている。
ＥＵ議会議員の報告書は、以下のように述べている：
| ＩＣＮＩＲＰは民間の小さいグループで、そのメンバーを選ぶのもＩＣＮＩＲＰ自身、というプライベートクラブにすぎない。ＩＣＮＩＲＰは、ＷＨＯに認められた組織であると自称するが、実は同一人物：Michael Repacholi[マイケル・レパチョリ]博士がＩＣＮＩＲＰとＷＨＯのＥＭＦ（電磁場）プロジェクトの両方のリーダーシップをとっており、ＷＨＯがＩＣＮＩＲＰを正式に認めている、というのは、Repacholi博士が自分で自分の組織を認めているという事にすぎない。 背景は次のようである。オーストラリアの科学者: Repacholi博士は、ＩＣＮＩＲＰの創設委員長になり、その後、ＷＨＯのInternational EMF Project（ＩＥＭＦＰ、国際ＥＭＦプロジェクト）のディレクターになった（1996～2006）。（1996にRepacholiはＩＣＮＩＲＰの名誉委員になったが影響力は今も保持。） Repacholi博士は、すぐにＷＨＯとＩＣＮＩＲＰの間に密接な協力関係を築き、電気、通信、軍需産業の関係者を会議（複数）に招待した。また、ＷＨＯのＥＭＦプロジェクトの大部分に、電気通信業界のロビー団体であるＧＳＭ協会とMobile Manufacturers Forum（現在はMobile & Wireless Forum（ＭＷＦ））が資金を提供するよう手配した。Repacholi博士のＥＭＦプロジェクトが産業界から資金を得ている事についてはRepacholi 博士自身も認めている。そして、Repacholi博士は、通信業界側と異なる見解を持つ科学者を、ＥＭＦの評価プロセスから排除して、その結果、通信業界側に都合の良い報告書や評価書が作成された。 ＩＥＥＥや、その組織であるthe International Committee on Electromagnetic Safety（ＩＣＥＳ／電磁波安全性国際委員会）のメンバーに軍や通信産業の関係者が含まれている事は公にされているが、ＩＣＮＩＲＰのメンバーの中には、このＩＣＥＳのメンバーや元メンバーがいる。Repacholi博士も“ICES literature systematic review working group”（ＩＣＥＳ文献システマティックレビュー作業部会）のメンバーだった（2017も）。ＩＣＥＳは、最新公表の年次報告書（2016年）において、次のように述べている： 「ＩＣＥＳは、３００GHz以下の周波数における電磁界への曝露に対する国際的に調和された安全基準を設定する事を目標に、ＩＣＮＩＲＰとの協力関係を維持する。」 ＲＦＲの非熱効果を明確に示す科学研究が増大し続けているにも関わらず、ＷＨＯもＩＣＮＩＲＰも、Repacholi博士のリーダーシップの元、今日に至るまで非熱効果を否定する見解を保持している。 |
④のまとめ
このように、ＥＵ議会議員の報告書により、
・ＩＣＮＩＲＰとＷＨＯは通信業界と癒着して利益相反がある事、
・ＩＣＮＩＲＰとＷＨＯ同士も癒着している事、
そして非熱効果などを無視したＩＣＮＩＲＰやＷＨＯのガイドラインや見解は、企業の都合に合わせたもので、専門家全体の見解をバランス良く踏まえておらず、それを安全基準の根拠とするのは間違いである事が明らかにされた。
（報告書では、その他、世界中の多数の組織が、通信業界と癒着している事も示された。）
ＥＵ議会議員の報告書は、また、（ＷＨＯの一機関である）International Agency for Research on Cancer（ＩＡＲＣ／国際がん研究機関)が、２０１１年に、無線電話の使用に関連した悪性脳腫瘍の一種である神経膠腫（グリオーマ）のリスク上昇に基づき、ＲＦＲを「ヒトに対して発がん性がある可能性がある（グループ２Ｂ）」と分類している事にも言及している。
これを補強するエビデンスがその後も増え続けており、同報告書以外でも、発癌性がある事は“可能性あり”ではなく“確実”であると、多くの科学者が指摘している。
⑤ＩＣＮＩＲＰはＲＦＲへの曝露制限について、局所領域と全身への曝露について６分または３０分間隔で平均化して考えている注7が、このような時間平均値では健康影響を及ぼす以下の現象に対応できない。
・非熱効果
・長期間の曝露による影響
・影響の出方は非線形である。また、電磁波の影響にウィンドウがある場合がある。(例：脳へのアルブミン漏れ）注8
・ＧＳＭ変調によって、被曝量は、同等の時間平均ＳＡＲの連続波と比べ非常に高くなる。注9
・パルス波が分子や細胞レベルの生物学的活動に影響する。注10
・高周波搬送波の低周波変調が生体細胞における活性酸素の生成の増加やＤＮＡ損傷をもたらす。注11／ほとんどすべての人為的なＲＦ ＥＭＦ（無線周波電磁場）は、変調、パルス、ランダムな変動という形でextremely low frequency（ＥＬＦ／超低周波）成分を含んでいる）。注12 携帯電話も含め現代のすべてのシステムで、データパケットがパルス化されると、ＲＦＲにＥＬＦ（超低周波）成分が導入される[超低周波電磁波が導入（混入）されるわけではない]。これが変調されていない（データがない）ＲＦＲよりも大きな生物学的影響を及ぼす。注13
結論と考察
・ＲＦＲの非熱効果を認める研究結果の方が圧倒的に多い。
・ＩＣＮＩＲＰやＷＨＯ、その他の組織は通信業界と癒着しており、科学的エビデンスを無視し、少数派の研究結果だけをとりあげてＲＦＲの非熱効果等を否定している。
・時間平均した電力密度に基づくＩＣＮＩＲＰのＲＦＲへの曝露制限では安全を守れない。
故に、「非熱効果の健康影響を認めない論文もあるのでバランス良く見れば影響なしと言える」とか「ＩＣＮＩＲＰが安全と言っているから安全である」という言い訳は、非論理的、非科学的である。
世界中の専門家が、「非熱効果が健康に影響を与えるというエビデンスはもう十二分にあり、これ以上必要ない；後はpolitics（政治）の問題である」と指摘している。既に健康影響が拡大した中、直ちにＲＦＲ低減の為の対策を取らなければならない。
注1) 山口みほ「The EMF Medical Conference 2021 について概観：電磁場の健康影響の拡大、その生物学的メカニズム、ノセボ効果ではないというエビデンス、及び対策」『臨床環境医学』31(2):78-90, 2022(2023)
注2) Henry Lai’s Research Summaries. Bioinitiative 2012; report updated -2022. これらのパーセンテージ比較データについて、Lai 博士と編集者:Cindy Sage 氏より引用許可を得ています。文中の棒グラフはLai 博士とSage 氏より許可を得て、Henry Lai’s Research Summariesのデータを元に山口が作成したものです。
注3) Doctor Erica Mallery-Blythe – EMF Radiation message for doctors – Health Stronghold Podcast
注4) Julie E. McCredden1, Steven Weller, et al. The assumption of safety is being used to justify the rollout of 5G technologies Frontiers | The assumption of safety is being used to justify the rollout of 5G technologies (frontiersin.org)
注5）図３はLai博士から山口が直接頂いた資料。（使用許可を頂いている。）
注6) The International Commission on Non-Ionizing Radiation Protection: Conflicts of interest,corporate capture and the push for 5G.Klaus Buchner and Michèle Rivasi
注7,9,10,11）Scientific evidence invalidates health assumptions underlying the FCC and ICNIRP exposure limit determinations for radiofrequency radiation: implications for 5G
International Commission on the Biological Effects of Electromagnetic Fields (ICBE-EMF)
Environmental Health volume 21, Article number: 92 (2022)のAssumptions underlying exposure limits for RF radiation and the scientific evidence demonstrating that these assumptions are not valid の：B. Factors affecting dosimetry
注8) Salford, L G., Nittby, H, et al.
The Mammalian Brain in the Electromagnetic Fields Designed by Man-with Special Reference to Blood-Brain Barrier Function, Neuronal Damage and Possible Physical Mechanisms
Conference Paper in Progress of Theoretical Physics Supplement · February 2008 DOI: 10.1143/PTPS.173.283
“In many studies of pharmacological effects in connection with RF exposure, response is only seen at a certain dose range, and not at higher or at lower dosages. This is named “the inverted U-function”. A similar RF response characteristic has been observed by us, seen as a more pronounced albumin leakage at lower than at higher power densities. According to Adey, this kind of dose response might constitute the basis for window effects observed in connection to RF exposure.44)”
注12）上のAssumption 5) の[106]:Panagopoulos DJ, Karabaarbounis A, Yakymenko I, Chrousos GP. Human-made electromagnetic fields: ion forced-oscillation and voltage-gated ion channel dysfunction, oxidative stress and DNA damage (review). Int J Oncol.2021;59(92).
注13) Paul Héroux 博士, Professor of Toxicology and Health Effects of Electromagnetism, McGill University Medicine, Department of Surgery, McGill University Health Center, InVitroPlus Laboratory, Commissioner of the International Commission on the Biological Effects of Electromagnetic Fieldsから山口へのメールより
